自社の商品やサービスを販売する際に、販売促進ツールを活用して広告を配信したりすることがほとんどですが、そのツールには、ホームページやダイレクトメール、チラシやメール、最近人気なものではSNSやメルマガなど、さまざまな方法があります。
Web広告などを出稿する際は、ターゲティングを行うことが重要になります。
ターゲティングを行うことによって、目的に合ったターゲット層に対して効率よく広告を出稿することができ、潜在層にも効果的にリーチ可能となり、費用対効果をアップさせる効果においても期待できます。
そこで、顧客から提供されたオンラインやオフラインのデータを活用して、情報を提供した顧客や類似顧客を広告のターゲットに設定することによって、検索、ショッピング、Gmail、YouTube、ディスプレイを利用している顧客にアプローチしたり再アピールしたりすることができます。
そして、ブランド認知度はもちろん、コンバージョンの促進など、さまざまな用途で活用をすることができます。
そこで、今回この記事では、【メールリストを活用して広告を配信する方法とは？その種類をご紹介！】ということについて、配信をすることができる広告の種類や注意点など、簡潔にまとめていきたいと思います。
少しでも参考になれば幸いです。
メールアドレスなどの情報を活用した配信の種類
運用型広告の媒体で、顧客データを使った配信をすることができるのは、
- Google検索広告
- Googleショッピング広告
- Gmail広告
- Yahoo! ディスプレイ広告
- Facebook広告
- Instagram広告
- Twitter広告
- LINE広告
- YouTube広告
それぞれについて、解説をしていきます。
Google検索広告
Google検索広告は、ユーザーが特定のキーワードを検索した際に、Googleの検索結果ページに表示される広告形式です。
この広告は、検索意図に基づいて商品やサービスを探している見込み顧客に直接アプローチできる点が特徴です。
広告主が指定したキーワードに応じて、広告の表示順位は入札額と広告品質スコアによって決まります。
クリック課金型（CPC）を採用しており、クリックされた場合のみ費用が発生し、広告は見出し、説明文、表示URLで構成され、広告表示オプションを活用することで電話番号や住所などの情報を追加可能です。
検索意図に基づくターゲティングが可能なため、費用対効果が高く、特定の地域や時間帯、デバイスに合わせた配信もでき、購入意欲の高いユーザーにリーチしやすいことから、リード獲得や売上拡大に最適な広告形式です。
Googleショッピング広告
Googleショッピング広告は、商品画像、価格、店舗名などの詳細情報を検索結果ページやショッピングタブに表示する広告形式になります。
ユーザーが特定の商品を検索すると、視覚的に訴求力の高い広告が検索結果に直接表示され、購入意欲を持つ顧客に効率的にリーチすることができます。
この広告を利用するには、Google Merchant Centerに商品のデータフィードを登録し、Google Adsと連携させる必要があり、ショッピング広告は、視覚的なインパクトに加え、ユーザーが商品情報をクリック前に確認できるため、クリック率やコンバージョン率が高いのが特徴です。
また、特定の商品を見たユーザーにリターゲティングを行う動的リマーケティングにも対応していて、特にECサイトやオンラインストアの売上拡大に効果的で、購入意欲の高いユーザーに商品をアピールする強力なツールです。
Gmail広告
Gmail広告も、広告配信面として活用をすることが可能です。
Gmail広告では、カスタマーマッチで連携したリストから、ユーザーのGmail受信トレイに対して広告を配信することが可能です。
Gmailの無料ユーザーは、メールボックスのソーシャルやプロモーションといった部分に広告が表示されます。
また、自社既存顧客の類似ユーザーに対してもGmail広告を配信することができるので、効率的な新規客の獲得も期待することができます。
メールの受信画面に広告が表示されるので、パーソナルな場所な分、個人的な悩みであったり、個人の関心のあることに訴求するような商品やサービスも効果的です。
また、Gmail広告は、メールボックス画面の指定の場所に表示されるので、メルマガ広告などとはまったく別物であることを把握しておきましょう。
Yahoo! ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠に掲載される広告で、バナー形式で表示されることが多いので、バナー広告と呼ばれることもあります。
検索広告とディスプレイ広告との違いは、その掲載場所になります。
検索広告が検索結果の上部や下部に掲載されるのに対し、ディスプレイ広告はあらかじめ設定されている広告枠に掲載され、広告が表示されるタイミングも異なります。
広告が表示されるタイミングとしては、検索広告は、ユーザーが検索をおこなった際に表示されるのに対して、ディスプレイ広告はより受動的なタイミングで表示されます。
ディスプレイ広告は、元々カスタマーマッチの配信面ではなかったのですが、2019年10月から利用が可能になりました。
Yahoo! ディスプレイ広告の顧客データの使用方法としては、下記の2つになります。
- 広告管理画面から直接アップロード
- Yahoo! DMPと連携して使用する
顧客データをハッシュ化することで、広告管理画面から直接インポートをすることができます。
このハッシュ化をするためには、ソルト値というものが必要になります。
次に、Yahoo! DMPと連携して顧客データを使用する方法になりますが、このYahoo!DMPは有料のサービスになります。
なので、もし導入をするとなった場合、Yahoo! DMP取り扱いパートナーに選ばれた広告代理店に相談をする必要があります。
広告主が保有している顧客のメールアドレスや直接アップロードをしたアプリ用広告識別子とYahoo!JAPANの登録データをマッチングさせ、ターゲットリストを作成することで広告を配信することができます。
Facebook広告・Instagram広告
InstagramとFacebookは、どちらも「Meta社」が展開しているサービスになるので、Instagram広告のターゲティングも、Facebook広告のシステムを利用しています。
Facebookは実名登録が基本になるので、正確なデータベースによってターゲティングの精度が高いとされています。
顧客のメールアドレスなどの情報とFacebook側が所有している情報をマッチングさせることによってオーディエンスを生成し、Facebookで広告を配信できるようになり、そのリストを基に類似ユーザーリストを作成することも可能です。
そのターゲティング精度の高さを活かして、類似リストを作成することで、既存顧客とより属性が近いユーザーへ広告を配信することができます。
そのFacebookのデータとあわせて、興味・関心や属性のデータを使うことで、細かいセグメントでのターゲティングを行うことができます。
Instagramは、他のSNSと比較をしても、「属性データ」と「興味関心データ」の2つからより精度の高いターゲティングをすることができるので、高い効果を得ることができます。
Twitter広告
SNSが急成長している現代では有効な配信媒体となっているTwitterは、広告としてもさまざまな機能があります。
Twitter広告では、リストに基づいて、顧客のメールアドレスやTwitterユーザー名をアップロードすることで、そのリストに該当するアクティブなTwitterアカウントへ広告を配信することができます。
Webサイトやアプリを利用したことがある、または、Twitterのフォロワーなど、すでに何らかのつながりがあるユーザーをターゲティングしていきます。
Twitter上で既にコンタクトをとったことがあるアカウントや、過去に自社サイトを利用したことのあるユーザーに対して、アプローチをすることができます。
LINE広告
LINE広告は、日本国内で非常に高い普及率を誇り、広く利用されるメッセージングアプリ「LINE」を活用した広告ラットフォームで、多様なターゲット層にリーチできるのが特徴です。
LINEは月間9,000万人以上のアクティブユーザーを持ち、幅広い年齢層や地域のユーザーにリーチできるポイントが特徴で、この巨大なユーザーベースを活用して、自社の商品やサービスを効率的に訴えることができます。
広告はタイムライン、LINE NEWS、LINEマンガなど、ユーザーが日常的に利用するコンテンツ内に広告を構成することや、トークリスト上部に表示されるLINE VOOMなど、LINE内のさまざまな場所に配信され、バナー広告や動画広告など、複数のフォーマットに対応しています。
このように、公式アカウントと連携したメッセージ型広告も活用でき、ユーザーが通常から利用するプラットフォーム上で、違和感なく広告を届けることができます。
LINE広告は、LINEが収集するユーザーデータを基に、年齢、性別、地域、興味関心、行動履歴などに基づいた詳細なターゲティングが可能で、精度の高い配信が期待でき、特に、LINE公式アカウントとの連携により、友だち登録を促したり、クーポン配布やキャンペーンの告知を行ったりすることで、高いエンゲージメントが得られます。
また、カスタムオーディエンスや類似オーディエンスの機能を利用すれば、すべての顧客に近いプロパティの潜在顧客を発掘し、新規顧客の獲得にもつながります。
認知拡大から直接的な購買促進まで、幅広いマーケティング目的に対応できる強力な広告ツールです。
YouTube広告
YouTube広告は、世界最大の動画共有プラットフォームYouTubeを活用した広告形式で、視覚と聴覚を組み合わせた強力な訴求力を持つマーケティングツールです。
これにより、ブランド認知の向上から直接的なコンバージョンが進むまで、さまざまな目的で活用できます。
主にスキップ可能な「TrueView広告」、スキップ不可の「インストリーム広告」、6秒以内の「バンパー広告」、「ディスカバリー広告」など、さまざまなフォーマットが用意されており、広告主の目的やターゲットに応じて選択できます。
広告はYouTube内の動画再生中や検索結果、ホーム画面などに表示され、巨大なユーザーベースを活用して幅広いリーチを実現します。
また、YouTube広告は、Googleの豊富なデータを活用した高度なターゲティング技術により、年齢、性別、地域、デバイス、興味関心、視聴履歴、購入などに基づいた精密な配信が可能で、最適な視聴者にメッセージを届けることができます。
さらに、リマーケティング機能を活用すれば、一度ウェブサイトを訪れたことがあるユーザーや過去にYouTube広告と接触したユーザーに対して再アプローチすることもできます。
また、YouTube広告はブランド認知の向上や商品の理解促進に優れており、特に視覚的な訴求が重要なキャンペーンで効果を発揮します。
YouTube広告の効果を最大化するには、視覚的かつ感情に訴えるクリエイティブが重要で、特に、短い尺動画でもインパクトのある内容に仕上げることで、視聴者の記憶に残りやすくなり、また、動画広告の最後に「詳細はこちら」、「今すぐ登録」などのアクションボタンを構成することによって、効果的にバージョンアップを促進することができます。
さらに、詳細なパフォーマンス分析機能により、視聴回数やエンゲージメント率、コンバージョン数などを追跡し、広告の効果を継続的に改善でき、認知拡大から具体的な行動喚起まで、多岐にわたるマーケティング目標を達成するために適したプラットフォームです。
新規顧客へのアプローチ方法
顧客リストを使用したターゲティングでは、リストを除外することによって、顧客以外のユーザーに対しても配信をすることができます。
たとえば、会員登録がすでに済んでいたり、購入済みのユーザーリストを除外することで、新規のユーザーに対して広告を配信することができます。
顧客データを元にした類似リストを作成することができる、「Google広告」と「Facebook広告」、「LINE広告」に関しては、類似ユーザーをうまく活用することによって成果につながる有望な見込み顧客にアピールをすることができます。
このように、顧客リストの使い方によっては、新規ユーザーへの訴求手段として、とても有効な手法となります。
注意する点としては、顧客リストの質に依存してしまう点になります。
類似ユーザーリストの元をなっている顧客リストでは、購入者の類似ユーザーリストへの広告配信をすると、コンバージョンへとつながる可能性が高いと予想されます。
ですが、顧客リストと全く関係のない商品やサービスであったり、購入をしていないユーザーが含まれている顧客リストで作成している場合には、注意をするようにしましょう。
また、広告を扱うときは、ユーザーの邪魔にならないことが重要になります。
広告は、ユーザーの年齢に関係なく役に立つことがあるので、 団塊の世代からZ世代など、さまざまな世代がクリックをする傾向があるので、基本的に、オーディエンスを理解したら、メールに広告を組み込んでいきましょう。
動画を活用した効果のある訴求
YouTubeをはじめとする動画広告などは、新規顧客へのアプローチにおいて高い訴求力を持つ手法になります。
動画を使うことによって、視覚と音声を組み合わせたメッセージをユーザーに伝えることができ、記憶に残りやすいだけでなく、商品の特徴や利用シーンを具体的にイメージさせることが可能です。
例えば、短い6秒のバンパー広告や15秒また、YouTubeのオーディエンスターゲティング機能を使えば、特定の興味や行動履歴を持つユーザーに対して、考え動画広告はインパクトが強いため、ブランド認知や購入の努力に特に効果的です。
また、動画広告の効果を測定し、改善を続けることも大切です。
再生回数、視聴完了率、クリック率、コンバージョン率などのデータを分析し、どの部分が効果があるのかに注目し、結果をベースに、クリエイティブやターゲティングを調整し、PDCAサイクルを省くことで、さらに効果的な動画広告を展開できます。
広告を利用する際の注意点
正確かつ柔軟なターゲティングが可能となる一方で、次のようなポイントには注意して取り扱う必要があります。
- 利用条件を満たしているか
- 個人情報の取り扱いは慎重に
- 顧客リストのサイズに気を付ける
- 定期的にリストを更新する
それぞれについて、詳しく解説していきます。
利用条件を満たしているか
どの媒体でも利用をすることができるという訳ではなく、利用をする場合には、満たすべき条件があります。
「これまでポリシーを尊守してきたこと」、「利用実績が90日以上でなければならない」、「これまで支払いの問題が発生していないこと」、「利用金額が全期間で5万ドル以上であること」などの条件を満たしている必要があります。
条件を満たした上で、Google側にホワイトリスト申請を行うと利用ができるようになります。
個人情報の取り扱いは慎重に
自社が保有する個人の顧客情報を使用するので、個人情報の取り扱いについては慎重に行わなければなりません。
顧客情報は、ハッシュ化しないでそのままアップロードをすることも可能ですが、どの媒体についても、顧客情報は自動でハッシュ化されたのちにサーバーへ送信するなど、プライバシーへの安全が配慮されているので、安心して利用をすることができます。
ただし、媒体へ顧客情報をアップロードするために広告主と広告代理店で情報のやりとりが発生するケースもあるので、入稿を外部の広告代理店などに委託するという場合には、必ずハッシュ化をするようにし、データの取り扱い方法について、事前に十分に協議しておくことをおすすめします。
また、Google広告を運営するGoogle社は、海外法人なため、「外国にある第三者への提供」に該当するので、別途記載事項があります。
顧客リストのサイズに気を付ける
顧客情報を利用したこれらのリストの最低ボリューム数については、注意をする必要があります。
それぞれの媒体ともに利用者のプライバシー保護の観点で100件以上から配信をすることが可能で、Google広告ではリストが1,000ユーザー以上でないと利用することができませんが、ユーザーリストをアップロードした際に数が減ってしまうことがあります。
顧客配信は広告を配信する際に、その媒体にログインしているアクティブなユーザーに配信をするので、アップロードした顧客リストのメールアドレスや電話番号などがGoogleアカウントの登録情報とマッチしない場合に、ターゲティングをすることができず、100件のリストを入稿してもそのサイズより、少なくなることが多いです。
なので、1,000人分のリストを所有していたとしても、その1,000人のGoogleアカウントとマッチをするとは限らないので、注意をするようにしてください。
アップロードする情報は多い方がマッチ率が高まるので、安定した配信にするためには、できるだけ多くの情報として、数百以上、Google広告、LINE広告であれば1,000ユーザー以上をアップロードすることをおすすめします。
定期的にリストを更新する
メールリストは、定期的に更新をする必要があります。
リストを更新することによって、トラフィックとコンバージョンが平均17%も増加するとのことなので、一度アップロードしたらそのままにするのではなく、定期的に更新するようにしましょう。
定期的に更新をしないと、何年も前に会員登録をしたという顧客で、年月が経ってサービスを利用していないユーザーが残っていることで、ターゲティングの精度がだんだんと悪化してしまう可能性があります。
更新のタイミングとしては、自身であらかじめ決めておいたり、最適化案でリスト更新の必要性があるかないかをチェックするのもおすすめです。
成果が悪くなってくる前に、メールリストの更新をして、しっかりを管理をするようにしましょう。
既存の顧客リストを削除したい場合は、オーディエンスマネージャー画面の左側にあるメニュー欄から「分類して表示」をクリックし、表示されたオーディエンス表の中から、削除したい顧客リストをクリックします。
顧客リスト欄にある三つの点が縦に並んだその他アイコンをクリックして、「編集」を選択して、「リストを削除」という項目をクリックして削除をすることができます。
メールリストを活用して広告を配信する方法とは？その種類をご紹介！のまとめ
ここまで、この記事では【メールリストを活用して広告を配信する方法とは？その種類をご紹介！】ということについて、ご紹介をしてきました。
メールリストを活用して広告を配信する方法は、既存顧客や潜在顧客の情報を基に、ターゲティング精度の高いマーケティングを展開できる効果的な手法です。
検索広告やショッピング広告、Gmail広告、YouTube広告など配信面も多岐にわたるほか、既存顧客に類似しているユーザーにも広告を配信することができます。
また、どんな業界においても「顧客データ」の存在というのはとても重要で、その扱い方によってはビジネスを大きく発展させる可能性もあります。
自社の事業やビジネス、取り扱っている商品やサービスにはどの広告媒体を利用すればよいのかをしっかりと把握して、効率よく広告を配信していきましょう。
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