Google広告では、さまざまな自動入札機能が活用できますが、そのうちの一つである「目標広告費用対効果」ですが、Google広告を運用していて費用対効果に気をかけていますか?
何とか費用対効果をうまくしようとしても、思うように合わないということはありませんか?
そんなときのためにGoogle広告には、「自動入札機能」という機能が搭載されています。
この入札単価を自動設定してくれる機能が、目標広告費用対効果と呼ばれるものです。
では、目標広告費用対効果とは一体何なのでしょうか。
Google広告をより便利に使いこなすためにも、目標広告費用対効果の利用条件や設定方法を理解しておきましょう。
そこで今回この記事では、Google広告の目標広告費用対効果とは？概要とメリットについて！ということで、目標広告費用対効果の基本はもちろん、メリット・デメリットについても役立つ情報をご紹介していきたいと思います。
Google広告の目標広告費用対効果とは?
Google広告の目標広告費用対効果とは、目標とするROASに対してコンバージョン数が最大化するようにシステムが入札金額を調整してくれる自動入札機能の1つです。
因みに「ROAS（Return On Advertising Spend）」は、投下した広告費の回収率を示す指標のことで、広告から得た収益を広告費で割って求められます。
目標広告費用対効果は、このROASを一定に保ちたい時にとても役立ちます。
目標広告費用対効果の入札戦略は、指定した目標広告費用対効果でコンバージョン値を有効に最大化できるように、入札単価が自動的に調整されます。
目標広告費用対効果の仕組み
Google広告は、レポートに記録されたコンバージョン値（コンバージョントラッキングが記録した値）を使用して、今後のコンバージョンおよび関連する値を予測します。
その後は、目標値と同等の平均広告費用対効果の達成を目指しながら、コンバージョン値を最大化できるよう上限クリック単価を設定します。
検索ネットワークキャンペーン、検索ネットワーク（ディスプレイネットワーク対応）キャンペーンの場合、広告費用対効果としては、コンバージョンごとに異なります。
全体としては、費用あたりのコンバージョン値が設定した目標広告費用対効果と同等になるように調整されます。
例えば、目標広告費用対効果を500%と設定した場合には、これを達成しながらコンバージョン値を最大化するために自動的に入札単価が調整されます。
広告オークションでの掲載結果を改善するため、入札単価の調整には、デバイス、ブラウザ、地域、時間帯などのリアルタイムのデータが使用されます。
また、Google広告の入札単価の自動最適化が制限されるため、目標広告費用対効果の入札単価制限を設定しないことをおすすめします。
Google広告の目標広告費用対効果を利用できる条件は?
実は、目標広告費用対効果を利用するには、とある”条件”があります。
まず、設定するキャンペーンにおいて、過去45日間で20件以上のコンバージョンを獲得している必要があります。
また、検索キャンペーンに適用する場合は過去30日間で15件以上のコンバージョンを獲得していることが最適化を正しく回すための基準となっています。
予備知識として目標広告費用対効果で最大限の成果を上げるためには過去30日間で50件以上のコンバージョン獲得が推奨されています。
なので、「始めたての方には少し不向きなのかもしれませんね」、となってしまうのでGoogleはとある対策を取っています。
十分なコンバージョンの発生件数がないと、上手く最適化がかからないことがあるので、作成したばかりの新しいキャンペーンでこの入札戦略を使用することは避けた方が良いでしょう。
そして、2つ目は目標広告費用対効果を設定した後に、一定期間以上は同様のペースでコンバージョンが発生している必要があり、データの蓄積を向上させるためにも一定の学習期間を確保する必要があります。
一定の学習期間としては、少なくともサイトに設定した後2~3週間ほどは様子を見なければいけません。
この学習期間については、必要な期間なので、学習期間中は設定をむやみに変更したりするなどはひかえるようにして、経過を見守りましょう。
マイクロコンバージョンとは?
自動入札を設定する際に、蓄積されているコンバージョン数が少ないため利用が難しい場合も考えられますよね。
その際には、「マイクロコンバージョン」の設定をすることをおすすめします。
マイクロコンバージョンとは、「購入」や「予約完了」といった最終的なコンバージョンが発生する前に起きるアクションのことです。
例えば、ECサイト等で「商品の詳細画面へ遷移」「カートに追加」した段階など最終到達点の手前の細かいポイントをマイクロコンバージョンとして設定することができます。
コンバージョン数が少ないことによって目標広告費用対効果の利用が難しい場合は、マイクロコンバージョンを設定することにより、コンバージョン数蓄積のスピードを各段に上げることができます。
さらに、マイクロコンバージョンを設定することにより、どの時点でユーザが離脱しているのかなど行動を細かく分析・把握することができるので、最終的なコンバージョン獲得率UPへつながる場合もあります。
Google広告の目標広告費用対効果を設定する方法
では、目標広告費用対効果を設定していきましょう。
設定といっても難しいことはなくかなり簡単なので、手順を一つ一つ見ていきましょう。
まずは、「管理画面」にアクセスをして、左側のメニュー欄から「キャンペーン」を選択してクリックします。
そして、目標広告費用対効果を設定したいキャンペーンを選択してクリックします。
続いて、ページメニューで「設定」をクリックして、「単価設定」から「入札戦略を変更」をクリックします。
目標広告費用対効果に設定したい％の割合を入力し、最後に「適用」をクリックします。
そして、プルダウンメニューから「目標広告費用対効果」をクリックして、ROASの目標値を設定したら、最後に「保存」をクリックをして目標広告費用対効果の設定は完了です。
設定をするのに、なにも難しいことはないので、ガイドの通りしっかりと手順を踏んで設定していきましょう。
Google広告の目標広告費用対効果のメリット・デメリットは?
では、目標広告費用対効果のメリット・デメリットについてみていきましょう。
目標広告費用対効果のメリット
目標広告費用対効果のメリットは、大きく分けて2つあります。
それは、
- 売上データの取得が容易
- 売上の貢献度に合わせて様々な施策を行える
です。
1つ1つ詳しくみていきましょう。
売上データの取得が容易
目標広告費用対効果は、計測に必要な過去の売上や将来の売上データ予測を入手しやすいとしている指標になります。
そのため、広告パフォーマンスの計測を行うためのハードルがぐっと下がります。
売上の貢献度に合わせて様々な施策を行える
配信広告がどれほど売り上げに貢献できているのかを計測するにも、目標広告費用対効果が重要になってきます。
費用対効果が高い広告には予算を多く配分し、低い場合はクリエイティブの改善を実施するという調整が必要です。
このように、施策を考えるうえで、目標広告費用対効果はとても大切です。
目標広告費用対効果のデメリット
目標広告費用対効果のデメリットは1つあります。
それは、
- 本当に利益が出ているのかがわからない
です。
目標広告費用対効果は、あくまで広告成果を売上ベースで示す指標であるので、投下した費用に対して本当に利益が出ているのかがわからないというデメリットがあります。
そのため、目標広告費用対効果を利用する場合も、本当に利益が出ているのかを定期的にチェックする必要があります。
メリットだけでなく、デメリットを除外して考えるのではなく、しっかり把握しておくことはとても重要なことです。
むしろ、このデメリットを知っていないということはとても怖いことで、目標広告費用対効果のデメリットである利益が不透明なことについて、しっかりカバーをしていきましょう。
Google広告の目標広告費用対効果を上げるためのポイント
目標広告費用対効果を利用する際に、押さえておきたいポイントがあります。
では、ここから目標広告費用対効果を上げるためのポイントを見ていきます。
- ROASの目標値は適切に設定する
- CPCが高すぎるときは上限CPCを設定する
１つずつ、ご紹介していきたいと思います。
ROASの目標値は適切に設定する
設定したROASの目標値が異常に低かったり高かったりすると、獲得できるコンバージョン数が下ってしまったりROASが悪化してしまうこともあります。
推奨しているのは、目標広告費用対効果を設定するキャンペーンの過去4週間のROASを確認し目標値の目安とする方法です。
すると、ROASを一定の水準に保ったままコンバージョン数の増加を見込めます。
CPCが高すぎるときは上限CPCを設定する
Google広告では、CPCの上限を設定することができます。
なので、目標広告費用対効果の利用中にCPCが高騰していたら、CPCの上限値を指定しておくのも1つの方法ですね。
目標広告費用対効果で入札シミュレーションが確認可能になった?
今までは、「個別クリック単価制」や「目標コンバージョン単価制」を利用している場合は、入札単価シミュレーションをすることが可能でした。
しかし、目標広告費用対効果でも、入札単価シミュレーションをすることが可能になったんですね。
この事実を、意外にも知らない人が多いです。
現在、入札単価シミュレーションを閲覧できる対象としては、
- 通常の入札単価
- キャンペーン入札単価
- ショッピングキャンペーン入札単価
- 動画キャンペーン入札単価
- ホテル キャンペーン入札単価
です。
ただし、注意すべきなのは、広告掲載をして過去7日間の入札単価が別の値だった場合の想定掲載結果を示すため、将来の掲載結果を予見するものではないということです。
また、入札単価以外の条件が全く同様であるという前提で算出されています。
そのため、これから広告の掲載結果が大きく変わるような可能性がある場合、どこまで予測データを参考にすべきなのかを慎重に検討する必要があります。
Google広告の目標広告費用対効果以外の自動入札戦略5つ
自動入札機能は、広告主の目標に合わせて入札してくれるので、種類もたくさんあります。
| 入札戦略 | 説明 |
| 目標コンバージョン単価 | 指定したコンバージョン単価以下でコンバージョン数を最大にできるように入札単価を調整 |
| コンバージョン数の最大化 | 予算内でコンバージョン数を最大化するように入札単価を調整 |
| クリック数の最大化 | 予算の中でクリック数が最大になるように入札単価を調整 |
| 目標インプレッションシェア | 設定された広告の掲載場所とその場所に表示される割合を目標として入札単価を調整 |
| 視認範囲のインプレッション単価(GDNのみ設定可能) | 視認可能となる可能性が高い位置に広告が表示されるよう入札単価を調整 |
自動入札は、このようにたくさんありますが、キャンペーンの目的に合わせて、どの自動入札にするか選ぶようにしましょう。
Googleも推奨している機能でもあって、今後もさらに広まっていくでしょう。
自動入札機能のメリット・デメリット
自動入札機能のメリットとデメリットについては、すでに知っている方もいるかもしれませんが、しっかり把握しておきましょう。
まずは、自動入札機能のメリットについて見ていきましょう。
自動入札機能のメリット
自動入札機能のメリットは、以下の3つがあります。
- KW調整をGoogleに任せて、クリエイティブな領域に時間を割く事が出来る
- 目標に合わせて入札してくれる
- 機械学習がかかり、手動で調整する以上の成果が期待できる
それぞれ順番に説明していきます。
KW調整をGoogleに任せて、クリエイティブな領域に時間を割く事が出来る
複数のキャンペーンや広告グループを調整するのは、それなりに時間がかかってしまうものです。
ですが、自動入札機能を使うことによって、毎日の運用は数値確認がメインになり、調整をする時間が減る分、広告文の改善などのクリエイティブな作業をすることに時間を割くことができます。
時間を他の作業に回すことが出来るのは、嬉しいですね。
さらに効率よく、運用をしていきましょう。
目標に合わせて入札してくれる
自動入札では、広告の目的に合わせて入札してくれるというのは、自動入札機能の一番と言っていいほどのメリットではないでしょうか。
「自動」だからと言って、何もかもマニュアル通りすべて同じ作業をするのではなく、その時のユーザーの状況にあった運用をしてくれます。
例えば、「次月はコンバージョン数を増やしたい」といった場合には、自動でコンバージョン数を増やすことが出来ます。
また、「今月はCPAを重視したい」という場合には、CPAを守るように自動調整をすることができます。
機械学習がかかり、手動で調整する以上の成果が期待できる
自動入札では、人間が分析しきれないようなデータも含めて、全て機械が解析してくれます。
特に最近では、Googleの学習力がどんどん進化しています。
そのため、結果的に人が手動で調整をするよりもよっぽど良いパフォーマンスを発揮することもあります。
次に、自動入札機能のデメリットについて見ていきましょう。
自動入札機能のデメリット
自動入札はとても便利な機能ですが、メリットだけではなくデメリットもあります。
自動入札機能のデメリットは、以下3つになります。
- 初動はデータ蓄積を目的に配信が一時的に強化される
- 学習期間が2～3週間必要
- CV数がある程度貯まっていないと使えない
こちらも、一つずつ順番に説明していきます。
初動はデータ蓄積を目的に配信が一時的に強化される
自動入札を導入すると、しばらくの間はデータの蓄積を目的として、配信量を増加させる必要があります。
なので、一時的にCPAが悪化してしまうケースがあります。
ずっとではなく一時的ではありますが、配信量が増加することでCPAが悪化するのは心配ですよね。
解決策としては、基本的には学習が進むにつれて改善さえていきます。
なので、導入直後は一時的に効果が悪化してしまっても、我慢しましょう。
学習期間が2～3週間必要
自動入札は便利な機能ですが、先述の通り、自動入札の導入後は学習期間が必要となります。
その学習期間としては、最大2～3週間かかると言われています。
たった２～３週間と思うかもしれませんが、決して短くない期間なので、配信期間の短い案件などでは、少し使いづらいかもしれません。
すぐには使うことが出来ないので、期間に注意して使う必要があります。
CV数がある程度貯まっていないと使えない
自動入札のデメリットとして、例を挙げて説明すると、「コンバージョン数の最大化」で自動入札を行う場合、過去のCVデータをもとにGoogleが分析をかけます。
そのため、過去のCV数が少ないと十分な分析ができず、自動入札のパフォーマンスが下がります。
CV数の目安は運用者や代理店の考えによりますが、過去30日間で50件以上を目処に導入を推奨しているので、足りない場合はマイクロコンバージョンを活用してCVのボリュームを増加させましょう。
ちなみに「マイクロコンバージョン」とは、申込直前ページなど、CV地点より浅いページを仮の成果地点とすることです。
データが少ないと学習が上手く回らず、かえって効果が悪化するケースもあるので、気を付けましょう。
Google広告の目標広告費用対効果とは？概要とメリットについて！のまとめ
今回は、Google広告の目標広告費用対効果とはどのようなものなのか？概要とメリットについて詳しく解説してきました。
Google広告において、目標広告費用対効果は運用者の手間を省きながら、最大の効果が狙える便利な機能になっています。
また、自動入札機能にはいくつかの種類があるので、自分のキャンペーンの目標にあったものを選ぶようにしましょう。
これは、全員に当てはまることですが、目標広告費用対効果を設定するときは、現状に即したROASの目標値を見極める力を養うことも大切です。
マイクロコンバージョンや上限CPCを設定していても効果が出ない場合は、手動入札に変更するという手もあります。
適切な広告費をかけてコンバージョン数を順当に伸ばしたい場合は、是非目標広告費用対効果を活用しましょう!
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