Google広告ユーザー属性ターゲティングの世帯収入はどう判断している？使うべきシーンとは？

Google広告を出す際によく使われるターゲティング方法の中に、「ユーザー属性ターゲティング方法」というものがあります。

 

これは、基本的なターゲティング方法なので、聞いたことがある、という方も多いのではないでしょうか?

 

これは、年齢や性別といったユーザーの基本的情報から広告配信先を限定することができるもので、活用すれば、広告を出すユーザーを絞ることができ、効果的に広告を配信することができるようになります。

 

この記事では、そんなユーザー属性ターゲティング方法についてまた、概要や詳しい内容についてご説明していきましょう。

 

まだ使ったことがないという方は、特に必見ですよ。

そもそもユーザー属性ターゲティングってなに?

ユーザー属性ターゲティングとは、前述した通り、Google広告を出す先(ユーザー)を予め絞ることができるシステムです。

 

自分が広告を出したいと思った相手にしか広告を表示しないことになるので、その広告に対するターゲットの絞りこみを的確に行うことができていれば、とても効率よく広告を出すことができるのです。

 

例えば、Google広告のユーザー属性ターケティングを使用すると、関連する女性専用のマッサージを経営している場合には、男性には広告が表示されないように設定することなどが出来るということです。

 

広告は、数を出せば出すほど効果があるという機能ではありません。

その商品を買ってもらわなければ意味がないのです。

 

例えば、高所得者向けの商品であることを謳って広告を出していたとしても、ターゲットではない商品購入ができない大学生などの学生層に広告が表示されてしまい、運悪くクリックされてしまうと無駄なコストが発生する場合もあるんです。

広告の無駄配信を防ぐことができれば、広告費の浪費を防ぐことができます。

 

もし、まだユーザー属性ターゲティングを使ったことがないのならば、是非導入してみるべきなのです。

ユーザー属性ターゲティングはどんな分け方ができるの?

広告の種類によって、使用できるユーザー属性ターゲティングは若干異なります。

順にみていきましょう。

 

Google ディスプレイ広告におけるユーザー属性ターゲティングで区分可能できるユーザー属性は、次の一覧のとおりです。

Google広告検索におけるユーザー属性ターゲティングで区分することができるユーザー属性は、次の一覧のとおりです。

Google動画広告におけるユーザー属性ターゲティングで区分することができるユーザー属性は次の一覧のとおりです。

以上のような区分で、目的をはっきりさせてユーザー属性を決めて広告を配信することができるようになります。

 

13歳以下の子供向けのGoogleアカウントについては、ファミリーリンクアプリを使って作成することが出来ます。

 

13歳未満のユーザーに対しても、広告が表示されることもありますが、13歳未満の子供だけに広告が表示されるようにターゲットを絞る設定をするということは出来ません。

 

また、「不明」というユーザー属性がありますが、「不明」というのは、年齢や性別や子供の有無や世帯収入などが分からないユーザーのことです。

 

Google広告が、全てのユーザーの属性とを食亭したり推測したりできないということです。

 

また、ディスプレイネットワークの一部サイトでは、ユーザー属性ターケティングが許可されていません。

 

こういったサイトに広告を表示したい場合には、「不明」のカテゴリを選択する必要があります。

 

ユーザー属性に基づいてターゲットを設定する時に、デフォルトで「不明」カテゴリが選択されます。

 

これによって、広告のリーチを大幅に拡大することが出来るようになるのです。

ユーザー属性ターゲティングのユーザーデータを判断する方法は？

Google広告のユーザー属性ターケティングを利用するのはとても有効であるということが分かりますが、Googleはどうやってユーザーデータを判断しているのでしょうか？

アクセス解析とWeb広告でGoogleのユーザーデータ

Googleが収集しているユーザーデータをマーケティングで利用する場面と言えば、Googleアナリティクスによるアクセス解禁と、Google広告によるリスティング・ディスプレイ広告の配信です。

 

年齢や性別、地域や子供の有無、世帯収入やOSやデバイス、興味・関心など様々なデータを入手してWebマーケティングに活用しています。

 

ユーザーがGoogleアカウントにログインしていること、個人情報の公開を許可しているかどうかで実データか類推データか違ってきます。

 

実際には、GoogleアカウントにログインをせずにWebを使用しているユーザーも多いので、データのほとんどはGoogleによる類推データと考えられています。

GoogleによるCookieを使ったデータ

GoogleアナリティクスやGoogle広告で閲覧することができるユーザーデータというのは、ブラウザに保存されるクッキーを利用しています。

 

検索エンジンやGoogleアナリティクスなどを通じて、Web上のユーザーデータの行動を追跡して自社のサーバーに貯めているのです。

 

そういった行動履歴のデータとGoogleアカウントの実データ、Googleのパートナーから提供されたデータとリンクさせることで、ユーザーの属性や行動の傾向についてグループ分けをすることが出来るようになるということです。

 

たとえば、あるサイトを閲覧した人が「30代の男性が多い」ということが分かれば、同じサイトを閲覧した年齢や性別が不明のユーザーというのは、30代男性の可能性が高いと言えるということになります。

 

また、そのユーザーが今度は違うサイトを閲覧した場合、そのサイトを閲覧した他の人も、30代男性であるという可能性が高いということになりますね。

 

また、そのサイトのジャンルが同じであれば、そのサイトに訪れているユーザーの興味・関心もわかります。

 

Googleはこうやって実データと行動履歴を組み合わせることによって推測し、足りないデータを補足しているということです。

 

Googleが持っているデータは桁違いで膨大なため、高い精度で類推データを導き出すことが可能になるというわけです。

SNSのデータ

一部のソーシャル ネットワーク サイトなどでユーザーが入力した属性情報が Google に提供される場合もあります。

 

SNSだと細かく個人情報を設定する場合もありますので、そういったデータがGoogleに提供されている可能性があるということを理解しておきましょう。

モバイルアプリのデータ

ユーザーのモバイルデバイスに紐づけられた広告IDを使用して、そのユーザーが使用したことのあるアプリを特定することが出来ます。

 

広告IDは、モバイルデバイスでWeb閲覧履歴やアプリの利用履歴に基づいてユーザー属性を関連付けしている場合があります。

 

しかし、GoogleはWebやモバイルアプリを使用しているユーザーの属性情報を収集し、推測できるわけではありません。

ユーザー属性ターゲティングの世帯収入はどのように判断しているの?

ユーザー属性ターゲティングでは、世帯収入でのターゲティングも可能です。

その区分は、

となっています。

 

このうち、上位10％が富裕層と呼ばれています。

 

また、これを厳密に分類すると以下のようになります。

結構細かく分類されますが、あまり細かくセグメントしてもわかりにくくなってしまいますので、上位10％を富裕層として、富裕層とそれ以外に分けてターケティングをするのが一般的です。

 

世帯収入が必要である事案はあまり多くはありませんが、高額商品やサービスの広告を出す際には効果的であると言われています。

 

具体的な年収指定は出来ませんが、広告を出したい地域や販売したい住まいや施主のペルソナをしっかりと明確に定めている場合にはとても有効な手段になります。

 

たとえば、坪30万の注文住宅を世帯年収上位10％の方に訴求しても、買ってくれる可能性は低いので、そういった人への広告配信は停止することが出来るなど。

 

そうすると、かわりにそれ以外の年収の人への広告を増やすことが可能になります。

Googleが個人の世帯収入をどのように判断しているのかは明確にはしていません。

 

しかし、Googleは様々な個人情報を保有しているため、自動的におおよその収入を割り出しているのではないかと思われます。

 

ただし、あくまでGoogleが判断している年収なので、確定的な数値ではなく、予測数値であると思われるため、必ずしも100％正確ではないということも理解しておく必要があります。

 

収入ターゲティングを行っても多少の誤差は発生してしまう可能性はありますので注意してください。

ユーザー属性ターゲティングを使うべきシーンとは？

ユーザー属性ターゲティングでは、世帯年収を利用する場合には、年収別の層ごとに配信のオン・オフが設定できます。

 

また、それぞれの層に対して入札単価の調整をすることも可能です。

 

たとえば上位10％に対しては500円と高くしておいて、世帯年収が下がるに従い、300円、100円と低くしていく。

 

こうすることにより、さらに見込みの低いユーザーを除外することが出来ます。

 

それと同時に、見込みの高いユーザーを確実に取り込んでいくといった調節が出来るようになるんです。

 

また、世帯年収のデータを利用する場合、世帯年収の設定は広告グループ単位、キャンペーン単位のどっちでも可能です。

同じキーワードで検索している別のユーザーでも、世帯年収によって広告が出し分けできるので、価格帯の違う商品をそれぞれに訴求することが出来るようになるということです。

ユーザー属性ターゲティングを設定してみよう！

では、実際にユーザー属性ターゲティングを設定してみましょう。

 

ユーザー属性ターゲティングは、広告を掲載するターゲットを絞り込む手段であり、また、言い換えれば広告を表示しないユーザーを設定することができる手段であるということになります。

 

使い方をよく理解したうえで設定を開始しましょう。

 

まずはじめに、「Googleアカウント」にログインします。

次に、メニューの中から［キャンペーン］をクリックします。

 

更新するキャンペーンの名前をクリックします。

ユーザー属性グループを追加する広告グループの名前をクリックします。

 

そして、ユーザー属性ターゲティングを適応したい広告を選択したら、ターゲットとなるユーザー属性を選択します。

性別や年齢等、決定できる属性区分は広告によるところがあるので先ほどの項目を確認してみてください。

 

広告グループに含める、または広告グループから除外するユーザー属性グループの横にあるチェックボックスをオンにします。

 

[編集] をクリックし、[有効にする] を選択します。ユーザー属性グループを除外する場合は、[広告グループから除外] を選択します。

 

これで作業完了となります。

 

ここで設定したユーザー以外には広告が配信されないということになりますが、１つ注意事項があります。

 

それは、絞り込みを行いすぎると広告数が圧倒的に減ってしまうということです。

広告は無駄に配信しても意味がありませんが、かと言って数が少なすぎることも問題です。

 

ほどよい数になるように調整していってくださいね。

ユーザー属性ターゲティングのユーザー層除外の設定は？

ユーザーの年齢や性別、子供の有無のデータに基づく広告の表示が出来るのと同じように、特定のユーザー属性を広告の表示対象から除外することも出来ます。

 

そうすることで、より効率的に広告を載せることが出来るということです。

 

例えば「女性専用アロママッサージ店」では、施設内で営業時間やサービスについて案内するキャンペーンを運用しています。

 

男性へのサービスは提供していないので、キャンペーンから「男性」を除外することとが出来ます。

 

除外設定は、広告グループ内でも、キャンペーン単位でも設定することが出来ます。

 

キャンペーンのターゲット設定で、ユーザー属性のカテゴリを指定して除外する設定方法を見ていきましょう。

ユーザー属性のカテゴリを除外してしまうと、広告グループやキャンペーンのトラフィックが激減してしまう可能性があることを理解しておきましょう。

 

また、ユーザー属性のカテゴリにないグループを除外する場合は [不明] カテゴリを選択します。

 

このカテゴリを選択すると、広告が表示されないユーザーがかなり増えてしまいます。

 

ディスプレイ ネットワークの多くのサイトではユーザー属性データを提供していないこと、ウェブやモバイルアプリのすべてのユーザーの属性情報を推測することも不可能なことから、ユーザーの多くが [不明] カテゴリに分類されてしまうからです。

Google広告ユーザー属性ターゲティングの世帯収入はどう判断している？使うべきシーンとは？まとめ

ユーザー属性ターゲティングは、Google広告において基本的なターゲティング方法です。

 

自分が出したい広告は誰に向けたものなのか、誰に見てほしいものなのかをよく分析したうえで設定に臨みましょう。

 

無駄な広告配信を予防すれば、広告費の浪費を防ぐことに繋がります。

 

今まで広告について見直したことがないという方は、これを機会にご自身の広告を見直してみましょう。

 

設定自体もとても簡単に行えるので、やり方さえ把握してしまえば初心者にも使いやすいかと思います。

 

まだ、ユーザー属性ターゲティングを設定したことがないという方は、今回の記事を是非参考にしてみてくださいね。

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