Facebookの広告を利用されている方にとって、認知拡大や購入やお申込みなどのコンバージョンまで幅広いフェーズのターゲットにアプローチをすることができるなど、精度が高いこともそうですが、ターゲティングが豊富であることも魅力のひとつではないでしょうか。
そのターゲティングの中でも、代表的なものとして挙げられるのが地域指定です。
Facebook広告のエリア指定機能を使用すると、地域を範囲指定をして、そのエリア内のユーザーに向けて広告を配信することができるようになります。
なので、特定のエリアに絞って広告を出したい場合や、旅行者などに絞ってサービスを宣伝したい場合にととても有効な機能になります。
今回この記事では、Facebook広告で指定できる範囲の指定方法や、その地域でのターゲティング設定の方法等をご紹介していきます！
狙った場所に絞って広告を配信して、成果をより効率化していきましょう。
Facebook広告 エリア指定の概要
Facebook広告では、特定のエリアに絞って広告を配信することができます。
エリアを問わずに配信されると思われがちな広告ですが、集客エリアがある程度決まっている企業や地域密着型の企業にとっては、無駄打ちを抑えるためにも地域指定をすることで、費用対効果の高い広告配信をすることが可能になります。
なので、地域密着のビジネスなどにFacebook広告の活用は適していて、事例としては、東京で店を持つアパレルショップの広告プロモーションで、特定の店舗へ集客を行いたいとした場合、商圏エリアのみに広告を配信することができます。
エリアを指定するこのターゲティングは、店舗型のビジネスモデルでは特に重要なターゲティングと言えます。
Facebook広告はエリアの指定でもユーザーの位置情報や登録情報をもとにターゲットを特定するので、指定エリアに含まれるユーザーを判別することによって、他の媒体よりも精度の高いターゲティングを実現することができます。
エリアを絞って配信することによって、限られたエリアにしか店舗がない場合や、現地での利用を前提にしているレンタカーのようなビジネスやサービスの場合には、効率よく宣伝をすることができます。
また、新聞折り込みやチラシなどのポスティングでは、そこに住んでいる人にしか情報を届けることができませんが、Facebook広告では、そのエリアに住んでいない人に対してもリーチをすることができ、在庫を持たないという点が紙の広告にはない強みになります。
また、エリア指定機能は、オフラインのビジネスでも重宝されています。
ここからは、今回はエリア指定の設定方法と重要となるポイントを解説していきます。
Facebook広告の4種類のエリア範囲指定
ここではまず、そのエリアを指定する方法を見ていきましょう。
Facebook広告のエリア指定には4種類の方法があります。
この4種類の違いをしっかり理解していないと、ターゲットにならないユーザーを含めてしまったり、広告を配信したいユーザーに配信されないことが起きる恐れがあります。
指定できる4種類のエリア範囲は、次の通りです。
- 国
- 都道府県
- 市区町村
- 郵便番号
この4つの中でよく利用されるのは、おそらく”②都道府県”と”③市区町村”ではないでしょうか。
このエリアの判定には、ユーザーの位置情報、IPアドレス、プロフィール等が利用されているようです。
Facebook広告のエリア指定でのターゲティング選択
エリア範囲の指定ができましたら、次は、ユーザーのターゲティング方法を選択します。
Facebook広告のエリア指定をする際には、以下のような形で配信をするユーザーを指定することができます。
- 特定の地域のすべての人
- 特定の地域に住んでいる人
- 最近、特定の地域にいた人
- 特定の地域を旅行中の人
以上の中からどれを選ぶかは、ビジネスの特性やその広告の目的に応じて決めていきましょう。
それでは、4種類の何が違うのか、概要や特徴について詳細に解説していきます。
「特定の地域のすべての人」を選択する
「特定の地域のすべての人」のオプションで広告が配信されるのは、その地域にいると見分けられた全てのユーザーです。
その特定のエリアへの関わりの強度に関係なく、訪問や滞在があったすべての人に対して配信をすることができます。
詳しくは、下記に当てはまるようなユーザーに向けて、配信をすることが出来ます。
- Facebookに登録した自宅の住所
- 最近の位置情報
このように、その地域にいるかどうかはFacebookがそれぞれ判定していて、デフォルトの設定ではこのオプションが選択されております。
この「特定の地域のすべての人」の設定に向いている業種としては、
- 百貨店
- 商業施設
- 飲食店
- ドラッグストア
- 書店
- 映画館
などがあります。
たまたまそのエリアを訪れた人や、偶然その店舗で買い物をする機会がある人、何気なくふらっと立ち寄った人など、どこの誰でも利用することが想定される業種となっています。
4種あるエリア指定の中でも、最も多くの人にリーチをすることができるので、多くの人を集客したいという場合に効果的になります。
エリア指定の中で最も多くの人にリーチが可能となるので、できるだけ多くの人数を集めたい地域イベントであったり、音楽フェスやスポーツの試合などの宣伝効果などを狙うことができます。
指定したエリア内のユーザーに対して、そのエリアで行われるイベントや行事を宣伝する場合に適しています。
しかし、明らかにターゲットにはなりえない人が配信の対象に入ってしまうこともあるので、除外したいユーザーが多くいるような場合には、他の設定に変更をすることをおすすめします。
「特定の地域に住んでいる人」を選択する
「特定の地域に住んでいる人」のオプションで広告が配信されるのは、指定したエリアに住宅が含まれていてそこの住人と判別されたユーザーに向けて広告を配信することができます。
その地域に住んでいるかどうかは、Facebookがプロフィールの居住地などから判定していて、短期の滞在（出張や旅行など）は対象外になります。
また、あるユーザーが普段いるエリアとは異なる場所に短期的に滞在している場合には、広告配信の対象から除外されます。
この「特定の地域に住んでいる人」に向いている業種としては、
- 学習塾や学童保育などの教育施設
- スーパーマーケット
- 食料品店
- 駅から離れた場所に立地するスポーツジム
- ホームセンター
- 家電量販店
などがあります。
在住しているユーザーに絞られるので、常連客や固定客を増やしたい店舗型の集客として、店舗で定期的に行われるセールなど、店舗周辺の住民に対して宣伝を行いたい場合には、リピート化が重要になるので、こちらを設定することが効果的です。
地域に密着しているようなビジネスを展開している企業や、日ごろから何度も繰り返して利用をするような施設、大型の買い物などをする店舗が対象になります。
また、学習塾などの教育施設については、通っている子どもの年齢が若いほど保護者による送迎が必要になるので、基本的に電車などを乗り継がない範囲や、車での利用が見込まれる業種になります。
注意をする点としては、必要なのが登録情報に入力されていないユーザーもいるので、そういったユーザーを除外してしまう可能性があることも考慮する必要があります。
「最近、特定の地域にいた人」を選択する
「最近、特定の地域にいた人」のオプションで広告が配信されるのは、指定したエリアの地域内に最近いた場合や位置情報があるユーザーになります。
最近、エリア内にいたかどうかの判断については、Facebookがユーザーの端末の位置情報だけをもとにしてユーザーを判定していて、その地域に住んでいるかどうかは考慮されていません。
また、エリア内の住民だけではなく、旅行などでそのエリアを訪れているユーザーも広告の配信対象に含まれ、この「最近、特定の地域にいた人」に向いている業種としては、
- スポーツジム
- ネイルなどの美容系サロン
- 整骨院
- 英会話教室
- 飲食店
などがあります。
飲食店については、同僚とのランチや食事会などは、時間の関係から勤務先の周辺の飲食店に行くと考えられるので、この設定がおすすめです。
また、スポーツジムやネイルサロン、整骨院、英会話教室などは、自宅の近くに限ったことなく、勤め先の近くであったり、帰宅途中で立ち寄って利用することも考えられるので、その沿線エリアへ定期的に来るということが共通点になります。
さらに、前述の住んでいるユーザーとは違って、在住情報は考慮されず、ある程度の期間を特定の地域にいることが分かるユーザーとなるので、出張で数か月滞在しているユーザーや留学でこの地域に来ているユーザーなどが対象になります。
一日限りのイベントや一日限定ので開催するキャンペーンなどの期間中、その指定しているエリアにいるユーザーに絞って広告を配信することによって効果を発揮します。
また、在住情報の登録を更新していないユーザーもこちらに該当します。
「特定の地域を旅行中の人」を選択する
「特定の地域を旅行中の人」のオプションで広告が配信されるのは、その指定エリアの地域に短い期間滞在しているユーザーになります。
短期滞在なのかどうかについては、Facebookが旅行中と判断をしたり、プロフィールなどの住地から一定の距離離れているなどで判定しています。
指定したエリア内にいるユーザーのうち、自宅が200km以上離れているユーザーのみが対象になるので、そのエリアに住んでいるユーザーを配信先から除外することも可能になります。
この「特定の地域を旅行中の人」に向いていると考えられる業種としては、
- ファッションブランド店
- レジャー施設
- 観光地の飲食店
などがあります。
文字どおり旅行中のユーザーがターゲットになるので、そのエリアにしかない店舗の希少性などから、ホテル・旅館などの宿泊施設やレンタカー、観光ツアーなどのビジネスなど、旅行者をターゲットとして旅行者向きのビジネスやサービスを宣伝する場合に、その全般で効果を期待することができます。
また、訪日外国人旅行客などインバンド施策や出張など短期的な滞在にはこちらの設定が有効になります。
Facebook広告のエリア指定の設定手順
エリア指定の設定方法としては、
- 「国や地域によるエリア指定をする方法」
- 「ピンドロップで半径を指定する方法」
の２つがあります。
多くの場合は、対象となる都道府県や市などを選択することが多いと思いますが、実店舗を持っている場合は、店舗への来店数を増やすことが目的になります。
その場合には、その地点からの半径指定をすることをおすすめします。
国や地域によるエリア指定をする方法
国や地域をエリア指定して配信する場合には、広告マネージャを使って設定をします。
手順は、以下のようになります。
- Facebook広告配信の管理画面で広告マネージャーを開きます。
- 広告セットを選択します。
- オーディエンスを作成するか、オーディエンスの地域ステータスを選択します。
- 地域のドロップダウンから、前述した4種類のエリア指定の方法を選択します。
- ターゲット設定オプションの「地域」を表示します。
- 各セグメントを設定し、国、都道府県、市区町村、郵便番号のいずれかを入力します。
- 国グループまたは地域（「日本」など）
- 自由貿易地域（「APEC」など）
- DMA（指定マーケット地域）※日本は対象外
- 都道府県
- 市区町村 ※非対応の地域が多い
- 郵便番号 ※日本非対応
- 市区町村を指定した場合は、半径が自動的に設定されるため、必要に応じて「半径内の市区町村」で半径（1～80Km）を調整します。
地域を入力する際には、最適な設定にするために地域を1つずつ入力するようにしましょう。
「市区町村」の区については、東京23区は選択をすることができますが、それ以外の行政区は見当たらないので設定をすることはできないようです。
また、郵便番号や町名、番地についても日本のものは用意されていないので、日本国内の配信が目的である場合には、都道府県及び市単位で設定をすることになります。
市単位でエリア指定をすると、デフォルト設定で半径が指定されているので、隣接した市区町村にも配信されてしまうので注意が必要です。
また、都道府県名を入力しても、市区町村名を入力してもなかなか候補が出てこないことがありますが、ローマ字で入力をして検索をすると選択をすることができる場合があります。
さらに、「地域の一括追加」機能を選択することによって、複数のパターンから候補を探すこともでき、一括検索をすることで設定可能な地域の候補を得ることが可能になり、「地域をマッチ」をクリックすると該当している候補を確認することもできます。
ピンドロップで半径を指定する方法
ピンドロップでの設定は、マップ上の任意の場所を選び、その地点にピンを設置して、そこを中心とした半径をエリア指定する方法になります。
入力する内容としては、住所や座標などの入力をすることはできません。
ただ、マップ上にピンをドロップすることでしか設定をすることができないので、少し設定に手間取ってしまう場合もあります。
設定をする手順は、以下のとおりになります。
- Facebook広告配信の管理画面を開きます。
- 広告セットを選択し、新たにオーディエンスを作成するか、既存のオーディエンスを選択します。
- ターゲット設定オプションの「地域」を表示します。
- 地域を入力（東京都など）します。 ※住所や座標入力はできない
- マップが表示されるので「ピンで地域を選択」を選択し、ピンを特定の位置に立てます。
- 地域のボックス内に表示される領域のドロップダウンから選択をして、距離を調整し、半径（1～80Km）を設定します。
半径については、1～80km、もしくは1～50mileの範囲で指定をすることが可能ですが、そのエリア指定をした半径内にユーザーが一定数以上いない場合には、指定をすることができません。
より実店舗の商圏に合わせて範囲指定したい場合、地名指定と半径指定を併用することがあるかもしれませんが、あまりにも絞りすぎてしまうエリア指定は思うように設定をすることができないことがあるので注意が必要です。
Facebook広告の半径での地域指定
エリア範囲の指定で「市区町村」を選択した場合のみ、「半径△△km」といった半径での範囲指定もすることができます。
地理的な境界を越えてエリアを指定することができるので、その市区町村から半径△△kmの範囲にいるユーザーに対して、配信をすることができるわけです。
たとえば、県境のような「市区町村」だけでは地域を指定することが難しい場合などに役立ちます。
ただし、この半径での指定には一般的な「半径△△km」とは異なる注意すべき点があります。
それは、指定範囲の対象が、指定された半径に含まれる市区町村の”全域”となる点です。
例えば、「○○市から半径20kmの範囲」と指定したとき、一般的な範囲とここでの半径指定の範囲を比較すると、
- 一般的な範囲は、地図上で○○市を中心に半径20kmの円を描き、その円の中に入っている地域
- ここでの半径指定の範囲は、一般的な範囲 ＋ 半径20kmの円に入っている市区町村の円の外側にある地域も全て
となります。
つまり、半径20kmの円に入っていない地域も範囲に入ってしまうことがあるのです。
注意が必要な点が都道府県・市区町村を指定して、半径△△kmのつもりで指定したのに、対象の地域の面積が広い場合、想定していた以上に広い範囲で指定されていた！となり、広範囲に広告が配信されてしまう恐れがあります。
注意すべき点として挙げましたが、これを理解して上手く設定できれば、隣り合った地域すべてを指定することができますので、店舗の所在地によっては、とても便利に活用できるでしょう。
これらを踏まえた上で、ご自分の店舗に合わせて、
- 市区町村のみエリア指定する
- 半径を指定して範囲を決める
のどちらにするかを使い分けると良いのではないでしょうか。
また、エリア指定を日本、都道府県、市区町村、郵便番号にした場合は、半径指定の設定をすることはできません。
エリア指定をする際に気を付けるポイント
Facebook広告のエリア指定を使用する際に、気を付けるべきポイントについて紹介していきます。
- 住所未登録のユーザーもいる
- エリアを絞り込み過ぎない
- 法律や規制を順守する
- 何度も配信するエリアは保存をする
- 半径によるエリア指定の特徴を確認する
それぞれについて、一つずつ解決していきます。
住所未登録のユーザーもいる
Facebookは実名登録となっていますが、日本へのエリア対応が十分とは言えず、また、ユーザーのすべてが住所まで情報を登録しているわけではありません。
そこで、住所情報を登録していないユーザーについては、Facebook広告のユーザーのIPアドレスに基づいて、他のパソコンやタブレット、スマートフォンなどからの接続情報などをもとに住所が予想されます。
しかし、これはあくまでも予想にすぎず、Facebookがどこまで地域を絞り込んで配信しているかは不明で、ユーザーが自ら入力した情報の場合と比べると、正確性には欠けてしまいます。
また、市町村レベルでは区別されていないと言われているので、注意をする必要があります。
なので、住所の登録をしていないユーザーもいるということを忘れないように、エリア指定のターゲティングをするようにしましょう。
狭いエリア指定をしたい場合などの地元密着型では、ピンドロップによる指定を活用することをおすすめします。
エリアを絞り込み過ぎない
最初から、狭いエリアに絞って配信をすると、リーチをすることができる数が見込めず、特に認知拡大の段階の商品やサービスである場合、広告としての効果を発揮することが難しくなってしまいます。
都心部のような人口密度の高いエリアにおいては、配信をすることができたとしても、少し外れた郊外などでは配信をすることができないケースも出てきます。
また、母数が減ってしまう分、クリック単価やインプレッション単価などの入札単価が上がってしまい、その結果、割高になってしまう可能性もあります。
とくに、最初のうちは見込み客となるユーザーの傾向がわかっていない場合が多いので、１つの広告キャンペーンでのエリアを広めに指定することをおすすめします。
また、ある程度広めにエリアを指定しても自動で最適化されるので、広告に興味のありそうなユーザー層へ配信を優先したり、効果が高くなるエリアを狙って広告を配信をすることが可能です。
法律や規制を順守する
広告を配信エリアが日本以外の場合は、配信先のエリアにある法律や規制を順守する必要があります。
特に注意する規制としては、アルコールや酒類、ギャンブルなどになります。
広告に表現する際に、取り扱てっている商品やサービスにこの表記は問題ないかということを事前に確認をするようにしましょう。
また、広告アカウント停止などのリスクを避けるためにも、Facebook側が定めている広告ポリシーも順守することが出来ているのかを出稿前にチェックをしましょう。
何度も配信するエリアは保存をする
何度も同じエリアに配信をする場合、その都度手動を入力をや設定をするのは、時間や手間がかかることであり、さらに入力のミスなどの原因になってしまう可能性があります。
そこで、Facebook広告には、エリア指定の設定を500件まで保存をすることができるという機能があるので、頻度の高いエリアについては保存をすることをおすすめします。
何度も配信をするエリアや設定をする際に複雑な指定をしたエリアについては、Facebookにあるエリアを保存することのできる機能を活用することで、スムーズに作業を進めていく事ができます。
半径によるエリア指定の特徴を確認する
Facebook広告でのエリア指定は、情報を入力する方法と、ピンドロップを用いて半径によるエリア指定をすることができます。
ピンドロップによる半径のエリア指定は、とても便利な機能ですが、いろいろな制限があります。
- 設定をすることができる最大半径・最小半径は地域ごとに異なる
- 地図上の見た目で国境を越えていても、国境を越えたエリア指定ができない
- 指定した半径内のエリアはすべてリーチの対象になる
- 郵便番号や都道府県、国単位でのエリア指定を行っている場合、半径を選ぶことはできない
など、半径のエリア指定にはこのような特徴があることを理解しておくことで、トラブルを未然に防ぐことができます。
Facebook広告の「来店数の増加」を設定する
店舗等の広告で、その店舗の所在地を基準にして地域を指定し、来店するユーザーを増やす方法があります。
「来店数の増加」を設定することで、店舗の周囲の地域を自動で設定することができます。
手順は次のようになります。
①「来店数の増加」を選びます。広告マネージャを起動し、目的のところで選択します。
②所在地セットを作成」を「ビジネスの所在地」のところで選びます。
③国を選んだ後、店舗所在地を追加します。
④指定する範囲を「自動半径」と「固定半径」のいずれかから選びます。
- 自動半径 → 最適な半径を自動で設定してくれます。
- 固定半径 → 半径を手動で設定します。
⑤作成した所在地セットの名前を入力し、保存します。
保存された所在地セットは、今後作成される広告キャンペーンで使用することができます。
Facebook広告のエリア指定を活用するメリット
Facebook広告のエリア指定を活用するメリットとしては、どのようなことがあるのか、紹介をしていきます。
ユーザーのニーズに合わせた配信
ユーザーの位置情報や属性、インターネットの検索履歴などのデータを組み合わせることによって、より精度の高い広告をユーザーに配信をすることが可能になります。
自社の商品やサービスと何らかの接点をもっているユーザーへアプローチをすることで、申し込みをしたり、購入に結びつくなどのより効率的なユーザーの獲得につながります。
何らかの接点とは、例えば、Facebook広告をみて、「いいね！」などのアクションをしてくれたユーザーや、webサイトへ直接訪問をしてくれたユーザーに対して、広告を配信することができます。
また、実店舗を持っている場合に、顧客を店舗へ誘導する方法として、このエリア指定をすることで効果を発揮します。
例えば、店舗の近隣に住む潜在顧客に対してセールやお得な情報などを掲載した、来店を促す広告を配信できます。
費用対効果アップ
エリア指定をすることによって、そのエリアにより関係性がある強い人を対象にして、広告を配信することができます。
広告は、どこでも構わずとりあえず配信すればいいという訳ではなく、どのような内容の広告をどのようなエリアに配信をするのかによって、その効果は大きく変わってきます。
例としては、どこのエリアに住んでいるか分からない人が広告を見た場合と、そのエリアの居住者である場合や一度でも来たことがある人が広告を見た場合とでは、興味や関心に関しても違いがでてきます。
特に、費用対効果をアップを狙えるものとしては、地域に密着しているような店舗を経営している場合は、このエリア指定を設定をすることをおすすめします。
コンバージョンを獲得しやすくなる
Facebook広告は、実名登録を原則としているので、プロフィールや行動など情報からより深いユーザーのデータが集まっています。
なので、認知拡大目的の要素が強い広告だけではなく、自社の商品やサービスに対して興味や関心を持ってくれそうな可能性が高いユーザーに絞って広告を配信することができ、その結果、コンバージョン率の向上を期待することができます。
コンバージョンにつながっている理由としては、下記の3つが考えられるので見ていきましょう。
広告に触れる際の体験が特異である
例えば、ユーザーが目的をもって情報収集している際に広告が表示されるようなディスプレイ広告の場合、何かしらの目的のために画面自体を見ているので、そこに表示される広告というのはスルーされてしまうことが多くなります。
しかし、Facebook広告を目にするユーザーは、あくまで余暇時間を利用してFacebookを見ている可能性が高いので、目的意識を持っているユーザーと比較をすると、行動も少しゆったりとしています。
なので、ユーザーは目的がないリラックスした状態で広告にも触れることになるので、普段では気にならず目にも止まらないものであっても、自分にとって価値のあるものや興味をそそられる広告が表示された際に、ぐっと興味がわいてきます。
プレッシャーのない心理状態で広告を閲覧した結果、比較的クリックをしやすくなるのではないかと思われます。
広告枠の質が高い
Facebookは、いつでもどこでも利用することができるように、スマートフォンでの利用に特化しているSNSになります。
なので、実際に広告を見る際に、スマートフォンに表示される広告の形式が見やすく、ユーザーの目に留まりやすく設計されています。
スマートフォンであれば他のユーザーの投稿と同じ形式で広告が表示されるので、広告だからと避けられることなく、受け入れられやすいと考えられます。
機械学習で最適化されやすい
Facebookは、SNSの中でもユーザー数が圧倒的に多く、国内のユーザー数をみてみても、まだまだTwiterやLINEには及ばないものの、ユーザー数もそれなりのものを誇っています。
Facebook広告は、「人」をベースとして機械学習を進めるので、他の媒体と比較をしても、とても優秀です。
Facebookでは、機械学習の最適化がカギといわれていて、機械学習を効果的に進めることによって、広告の効果を最大限に発揮することができるようになります。
他の媒体ではCookieをベースにしてユーザーの判別をして機械学習がされて配信されるので、ブラウザが異なると別ユーザとしてデータが蓄積されてしまいますが、Facebookでは違うブラウザであっても同一のユーザーだとみなされ機械学習が行われるので、ユーザ１人ひとりの深いデータを素早く蓄積することができます。
他の媒体と比較して機械学習の質が高いので、ユーザーのFacebook上での操作データを機械学習し、そのデータをもとにして、ユーザーの興味・関心度合いを知ることができ、それに合った広告を配信することが可能になります。
しかし、機械学習をメインとするFacebook運用をしていると、過剰な最適化によって、一部のターゲティングに配信が過剰に寄ってしまうことでリーチが狭まることにあります。
そして、広告の配信の最適化がかかりすぎてしまい、獲得単価が高騰してしまうことがあるので気を付ける必要があります。
Facebook広告のエリア指定を活用した成功事例
Facebook広告のエリア指定を適切に実施して成功した事例を紹介いたします。
①笹すし 「Facebookページで新規顧客を獲得」
Facebookページを活用して、新規顧客の半分以上を獲得した事例です。
笹すしは鳥取県にお店を構えていますが、鳥取県は日本全体と同じく人口が減少の傾向にありますが、そのような時でもビジネスを成長に導くための新規顧客の獲得における戦略が重要と言えます。
まずは、ユーザーに知ってもらって検索をしてもらうことから始まりますね。
②アールビバン株式会社 「カスタムオーディエンスでイベントへの集客に成功」
こちらは、絵画のビジュアルを活用して興味関心や配信地域、カスタムオーディエンスや類似オーディエンスを設定し、全国各地での絵画展への集客に成功した事例です。
ターゲットの中でも、関心の高い層を明確化して展示会への集客をした結果、既存の集客方法と比較して獲得効率が3倍になったことが紹介されております。
どこで誰に向けて広告を配信するかは、とても重要になってきます。
集客を狙う場合、うまくsnsを活用していきたいですね。
広告というのは、正直なところ配信をしてみなければどのような年齢層やどのようなエリアの人に商品やサービスが響くかということはわかりません。
例えば、ターゲット層として30代男性を想定していた商材があったとして、広告を配信してみると実際は40代女性にヒットしたという事例もあります。
また、オーディエンスは初めから絞り込んでしまうのではなく、広めに取っておくことをおすすめします。
広めにとっておくことで、今までになかった新たなユーザー層を開拓することができる可能性があります。
さらに、オーディエンスを広めに取ることによって、広告パフォーマンスの低いターゲット層も出てくるので、そのような傾向が見えてきたらターゲットを絞っていきましょう。
Facebook広告とエリアマーケティング
Facebook広告のエリア指定については、どういうユーザーをターゲットとするかが重要になります。
日本の人口が減少する中、とくに店舗型のビジネスでは、その地域に住んでいる人、留学で長期滞在している人、旅行中の人など、様々な人がそのエリアに存在していて、訪日外国人をターゲットとする企業・お店も増えている傾向があります。
またオリンピックなどの機会には、Facebook広告を使って旅行中の観光客に効果的に広告を配信することができます。
このようにFacebook広告のエリア指定を適切に行うには、その地域の人口を分析し、どんな人が住んでいるのか、交通量や交通の流れは多いのかどうなのかを考えて対応したエリアマーケティングが重要となります。
エリアマーケティングの分析には様々な方法がありますが、初心者の方でも少なくとも下記3点は調査と分析をしておくことをオススメします。
- マクロ環境分析
- ライフスタイル調査
- 競合企業の分析
1.マクロ環境分析
商圏とする地域のマクロ環境を分析します。
マクロ環境とは、人口とその人口の構成比率など、地域の市場としての成長性が分かるデータです。
最も事業に与える影響力の大きく、企業のマーケティング担当者は、このマクロ環境がどのように変化しているのか、そのトレンドのデータを分析し、適切なマーケティング戦略を立てていく必要があります。
マクロ環境といっても範囲は膨大なので、無駄のない調査を行いましょう。
効率的にマクロ環境を分析するための分析手法として「PEST分析」があります。
PEST分析とは4つの要素の頭文字を取って名付けられた分析手法で、
- P=Politics（政治面）
- E=Economy（経済面）
- S=Society（社会・ライフスタイル面）
- T=Technology（技術面）
という4つの分野にマクロ環境を分割して、自社が受ける影響を分析していく手法です。
2.ライフスタイル調査
住民のライフスタイルを調査することで、行動や特性を把握します。
今や市場・消費の変化により平均な消費者層が縮小し、少数派が多種多様化しながら拡大し、ＩＴ普及・拡大等により、消費者の目が高度に肥えてきている状況下では、選択の自由度も拡大しています。
そのため、マーケティング戦略や商品・販売戦略などを考える上で、平均的なターゲットや多数派に着目するのではなく、多様な嗜好や価値観を持つ消費者を把握する必要性も高まりつつあります。
そこで、消費者を同じような意識・価値観や考え方、行動傾向、関心項目などをグループにセグメント化し、消費者像を把握するため「ライフスタイル調査（ライフスタイル分析）」が必要となります。
例えば、商圏内にいる人の交通手段や交通の流れを知ることで、行動の特徴を把握し、需要を見つけ出すことができます。
3.競合企業の分析
競合分析とは、競合するライバル企業を詳細に分析することにより自社の成功要因を導き出すことです。
そこで、競合分析のフレームワークとしてよく知られるのが「3C分析」です。
「3C」は、
- Customer（市場・顧客）
- Competitor（競合）
- Company（自社）
の頭文字をとったものです。
3C分析の目的は、外部要因である「市場・顧客」と「競合」、内部要因である「自社」を照らし合わせることにより、自社の「強み」「弱み」や、「自社が成功するためにはどうしたらいいのか」を導き出すことです。
商圏内に競合が多ければ、集客に苦戦する場合もあるので、競合するライバルがどのような戦略にもとづいて商品やサービスを提供しているのか、またその際、それを上回るほどの魅力を持った商品やサービスを提供していきましょう。
また、競合を把握することで、競合の取り扱う商品・サービスの価格帯などから、差別化を図り、集客をすることもできます。
Facebook広告で指定できる地域と設定方法！狙った場所に絞った配信で成果を効率化しよう！まとめ
今回は、Facebook広告で指定できる地域と設定方法と狙った場所に絞った配信で成果を効率化する方法を紹介しました。
ウェブ広告は配信エリアを選択できないと思われがちですが、Facebook広告では半径1kmと、配信エリアを指定して、効率よく広告を配信することが可能です。
半径△△kmの範囲の指定については、一般的なイメージとは異なるので注意が必要ですが、それ以外は比較的簡単だったのではないでしょうか？
地域指定は、Facebookの広告において、その効果を引き出すのにとても有効な手段と言えます。
“来店数の増加”という項目からも分かるように、実店舗においては特にその効果が期待されます。
エリアを絞り込みすぎてしまうには注意が必要ですが、地域密着でビジネスを展開されているのであれば、配信するエリアを指定をすることでターゲットへのアプローチの可能性が高まります。
Facebookならではのコンバージョンにもつながりやすいという強みもあるので、実店舗の広告で今まで地域指定をしていなかった方や、これから実店舗の広告の作成・出稿を予定している方は、今回の内容を参考に集客策の一つとして地域を設定をしてみてはいかがでしょうか。
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