リスティング広告の中でも大きなシェアを持つのがGoogle広告。
リスティング広告を検討する場合、多くの方がGoogle広告への配信が念頭にあるかと思いますが、Google広告を配信してビジネスをしていると、途中で配信を辞めたいと思ったことはありますか?
「思ったような効果が出なかった」り、「もう広告の配信の必要が無くなった」り、さまざまな要因があると思います。
無駄に資金を投入するわけにはいきませんからね。
しかし、広告を配信するためにはアカウントに資金を入れておく必要があります。
アカウントに入っている資金を「アカウント残高」といいますが、このアカウント残高の返金が可能かどうかはご存じでしょうか?
せっかく入れた資金を、そのままにしておくのはもちろんないですよね。
そこで今回この記事では、Google広告のアカウント残高は返金できる？払い戻しの申請方法はコチラ！になど仕組みや概要ついて解説していきます。
Google広告の料金形態
Google広告では、明確な料金形態が定められているため、安心して利用することができます。
ここでは、メインとなる３つの課金の形式をご紹介します。
Google広告では、入札も自動化が推奨される場面が増えているので、自動化と上手に付き合って活用していく必要があります。
クリック課金（CPC）
クリック課金は、広告のクリックごとに料金がかかります。
上限クリックの単価を調整して設定することで1クリックあたりの上限費用を設定可能です。
これは、サイトへの流入を目標としている場合に有効となる入札設定です。
また、検索連動型広告だけではなく、他にディスプレイ広告でも設定することが可能です。
また近年では、拡張クリック単価（ECPC）といった広告閲覧者の情報に応じてGoogleのシステムが自動的に入札を上下してリーチする手法が主流となっています。
拡張クリック単価は、クリックがコンバージョンにつながる可能性に応じて、広告が表示候補になるたびに入札単価を調整します。
拡張クリック単価を使用すると、コンバージョン単価を維持または抑制しながら、広告のコンバージョンを増やすことができます。
インプレッション課金（CPM）
インプレッション課金は、Googleディスプレイ ネットワークにて、広告が 1,000回表示されるごとにかかる費用を入札する課金方式です。
広告を多く露出したい場合に、有効な課金方式となっています。
その派生として、目標インプレッション単価（tCPM）や視認範囲のインプレッション単価制（vCPM）が存在します。
広告視聴課金（CPV）
広告視聴課金（CPV：Cost Per View）とは、ユーザーが広告を「視聴」したタイミングで料金が発生する課金方式で、主にYouTube広告（動画広告）で採用されています。
CPV課金では、広告が単に表示されただけでは料金は発生せず、ユーザーが動画広告を30秒以上視聴した場合、または30秒未満の広告で最後まで再生された場合、あるいは途中で広告をクリックした場合に初めて課金が行われます。
この課金モデルのメリットは、興味を持ったユーザーに対してのみ費用が発生するため、無駄な広告費の支出を抑えつつ、ターゲットへのアプローチ精度を高められる点です。
特にブランディングや商品認知を目的とする企業にとっては、費用対効果の高い施策として活用されています。
また、CPV課金では視聴単価（1回あたりの視聴コスト）を上限で設定できるため、広告主側が予算をコントロールしやすいという特徴もあります。
視聴単価は広告の競合状況やターゲティングの精度によって変動しますが、数円〜十数円程度で設定されることが一般的です。
ただし、あくまで“視聴”に基づいた課金であるため、コンバージョン（成約）を直接的に狙う広告には不向きな場合もあります。
CPV課金は「どれだけ多くの人に見てもらえたか」を重視する指標であり、目的に応じた使い分けが重要です。
Google広告のアカウント残高は返金できる？
前払い残高が残っている場合は、Google広告のご利用停止手続きを行うことで払い戻しを申請することができます。
払い戻しには、Google広告アカウントに登録された銀行口座、または、クレジットカードに自動的に行われます。
また、払い戻しにかかる期間は、Googleでの手続きをしてかた2週間かかります。
さらに、クレジットカード会社での手続きにも対応するのにお時間がかかるので注意するようにしましょう。
原則として返金対象は未使用の前払い残高のみ
Google広告における返金対象は、前払い方式（銀行振込など）でチャージされた未使用残高に限定されます。
この「未使用の残高」とは、実際に広告配信に使われていない金額のことで、管理画面上で確認できる「使用可能な残高」に該当します。
たとえば10,000円を事前にチャージし、3,000円分の広告が配信された場合、残りの7,000円は返金申請の対象となります。
返金の際は、Google広告の管理画面から「アカウントのキャンセル」を行った後に、返金申請フォームにアクセスする必要があり、申請フォームには、返金を受け取りたい銀行口座情報やアカウント情報の入力が求められます。
返金処理は通常2週間〜4週間ほどで完了し、登録した口座に返金されます。
ただし、前払い方式でも、返金申請の前にすべての残高を使い切った場合は返金対象がなくなります。
また、何らかの不備（例：振込名義の相違、住所情報の誤記など）があると処理が遅れたり、却下されたりすることもあるため、正確な情報入力が求められます。
また、Googleの方針変更や特定の地域の規約によって返金ルールが変わる可能性もあるため、都度、公式サポートページやGoogle広告の管理画面で最新情報を確認しておくことが重要です。
未使用残高に関する返金はユーザー側の責任で管理するべき領域であり、計画的な運用とあわせて、定期的にアカウントの残高状況を確認しておくことをおすすめします。
クレジットカード決済分や配信済み広告費は返金不可
Google広告において、クレジットカードや自動支払い方式で決済された金額は、たとえ一部であっても返金対象外とされています。
これは、広告がすでに配信され、その対価として請求された費用は「サービス提供済み」と見なされるためです。
Googleは配信済みの広告に対して、明確な成果や満足度を保証しているわけではないため、「広告がうまくいかなかった」などの理由による返金も基本的に受け付けていません。
この点は利用規約にも明記されており、「Googleが明らかにミスをした」「不正アクセスにより広告が配信された」などの特別な事情がない限り、返金は行われないというスタンスが取られています。
つまり、通常の広告運用中に発生した課金については、たとえ配信が数秒であっても課金対象となり、その金額は確定し、また、クレジットカードで支払った金額は、カード会社との契約上でも「利用者の都合でのキャンセルは不可」とされることがほとんどであり、Googleに直接申し出ても返金されないケースが大半です。
仮に二重請求やシステムエラーによる課金があった場合は、Google広告のサポートチームに問い合わせることで調査が行われ、必要に応じて「調整」や「クレジット残高への返金」が行われる場合もあります。
要するに、広告が配信された時点で費用が発生し、返金の対象外になるという点をしっかり理解しておくことが大切です。
課金を避けるには、キャンペーンの一時停止機能や予算設定、スケジュール管理などを活用し、無駄な配信を防ぐことが重要です。
アカウントキャンセル時に残高がある場合は返金申請可能
Google広告のアカウントを完全にキャンセル（閉鎖）する場合、その時点で前払い残高が残っていれば、返金申請が可能です。
これは、広告主が意図的に運用を終了し、今後そのアカウントを利用しないことをGoogleに通知したことにより、未使用資金を払い戻す手続きが認められる仕組みです。
返金を希望する場合は、まずGoogle広告管理画面の「お支払い」セクションからアカウントのキャンセル手続きを行い、その後、返金申請フォームにアクセスします。
フォームでは、アカウントID、返金理由、銀行口座情報（日本国内の金融機関）などを正確に入力する必要があり、処理完了までには通常2〜4週間ほどかかりますが、Google側の審査状況や休日を挟む場合はさらに時間がかかることもあります。
注意点として、キャンセル申請をした時点でアカウントが即時停止されるため、残高が残っていても広告配信はストップされます。
そのため、配信を停止する前に残高を使い切るか、返金を前提としてキャンセルに踏み切るかを事前に決めておくことが重要です。
また、アカウントの「一時停止」と「完全なキャンセル」は異なります。
一時停止は広告の配信を止めるだけでアカウントは維持されるため、返金は行われません。
返金を希望する場合は、必ず「アカウントのキャンセル（閉鎖）」を選ぶようにしましょう。
このように、アカウントキャンセル時には返金が可能なケースもあるため、運用終了のタイミングでは残高状況と手続きをしっかり確認し、スムーズに返金が受けられるよう準備しておくことが大切です。
Google広告利用停止後の残高の確認
利用を停止した後も、Google広告にログインして、未払いの広告費用がないか確認することができます。
手順としては、次のとおりです。
- Google 広告にログインします。
- ツールアイコンをクリックし、「請求とお支払い」を選択します。
- 「自動支払いをご利用だった場合」、「毎月の請求書発行をご利用だった場合」、「手動支払いをご利用だった場合」、「前払いの残高がアカウントに残っている場合」、「振込でお支払いいただいていた場合」のいずれかが表示されます。
- 広告掲載の停止後に請求が発生していないか確かめるには、左側のメニューの「料金の履歴」をクリックし、広告掲載を停止した日付以降の「ご利用の詳細」を確認します。
自動支払いをご利用だった場合は、お客様の未払いの広告費用は「残高」に表示されます。
また、毎月の請求書発行をご利用だった場合は、お客様の未払いの広告費用は「未払い額」に表示されます。
手動支払いをご利用だった場合は、未払いの残高はありません。
前払いの残高がアカウントに残っている場合は、お客様がアカウントで使用されていたクレジットカードまたは銀行口座に払い戻されます。
振込でお支払いいただいていた場合は、払い戻しを処理するため、銀行口座の詳細をお知らせいただく必要があります。
上記の表示された内容の中からいずれかを選択して、広告掲載を停止した日付以降のご利用の詳細を確認しましょう。
Google広告のアカウント残高の返金方法は?
では、Google広告のアカウント残高の返金方法をみていきます。
返金には、まず「Google広告」にログインする必要があります。
まず、管理者権限のアカウントでアクセスして、Google広告の管理画面にログインします。
ログインしたら、画面右上の歯車マークをクリックして「アカウント設定」をクリックします。
この時、クライアントセンターなどからではなく、アカウントを作成した時のアカウントでログインするようにしましょう。
次に、画面左の「設定」をクリックします。
すると、画面下に「Google広告の利用を停止する」をクリックするのですが、この表示がない場合はログインしているアカウントが違いうので確認しましょう。
クリックすると注意事項が表示されるので、注意事項をよく読んで「利用停止」をクリックします。
これで、Google広告のアカウントの利用が停止されました。
ただ、この状態はただGoogle広告のアカウント利用が停止されただけなので次は払い戻しをします。
アカウントの停止ができたら、続けて「払い戻しリクエスト」をクリックします。
クリックをしてから１０～３０分ほど時間を置く必要があります。
この時間で、アカウント残高の確認が行われているので、時間を空けて画面を更新するようにしてください。
ここでうまくいっていれば、文章が表示されます。
その画面を見て「完了」をクリックして、これで返金の申請が完了しました。
Google広告の返金手続き方法は1つではない?
ここで、返金手続きをする上での注意点があります。
それは、返金方法が1パターンとは限らないということです。
実は、先ほど説明した返金方法以外にもう一つ返金方法が存在します。
どちらの返金方法になるかは、アカウント作成日などに左右されるようですが、正式には公表されていません。
では、もう1パターンのほうの返金方法をみていきます。
先ほどの手順のうち、「Google広告の利用を停止する」というところまでは基本、同じように進めていきます。
しかし、これより以下の手順が違ってきます。
こちらの方法の場合、利用を停止するとページ上部に「アカウントは有効ではありません。・・・」と赤い背景で表示されます。
この表示が出てから、24時間後に返信のリンクが表示されます。
このリンクが表示されるのは、あくまで約24時間後です。
次に、その返信用フォームから振込先の銀行口座を設定し印刷して、その後、GoogleへFAX送信をします。
この方法の場合、全てがネットで完結することなく、紙媒体を通す必要があるんですね。
FAX送信後約４～６週間後に指定口座に返金がなされます。
もちろん、手数料は一切かかりません。
今現在、確認されている返金方法はこの2つの選択肢となりますが、今後新たな返金方法の形式が出てくるかもしれませんね。
なお、アカウント内に残っている金額と実際に返金される金額は、無効なクリックなどで誤差が生じる場合があります。
Google広告の払い戻しのタイミングと払い戻しの遅延
Google広告の払い戻しは、返金申請完了後通常2〜4週間程度で処理されます。ただし、銀行情報の入力ミスや祝日を挟む場合は、処理が遅延することがあります。
万が一、返金が1か月以上確認できない場合は、Google広告の管理画面からサポートに問い合わせを行いましょう。
払い戻しのステータスは「お支払い」メニュー内で確認できるため、定期的にチェックすることが大切です。
通常の払い戻し処理にかかる日数はどれくらい？
Google広告の払い戻し（返金）は、アカウントのキャンセル後に未使用の前払い残高がある場合に限り可能となります。
返金申請を行った後、通常は2〜4週間程度で処理が完了し、指定した銀行口座に返金されます。この返金処理は、いくつかの段階を経て進行します。
まず、ユーザーがアカウントを正式にキャンセルし、Google広告の「お支払い」セクションから返金申請フォームに必要事項を入力して送信します。
次に、Google側で申請内容と残高の確認が行われ、問題がなければ返金処理が開始され、その後、銀行への振込手続きが進み、最終的にユーザーの口座に着金するという流れです。
処理時間はGoogle内部の審査状況や、土日・祝日を含むタイミング、金融機関の営業日にも影響を受けるため、あくまで「目安」として考えることが重要です。
また、返金先口座が法人名義や海外口座などである場合は、処理に通常よりも時間がかかる傾向があり、返金が行われると、Google広告アカウントの「お支払い」タブにステータスが表示されるため、進捗状況の確認も可能です。
「返金手続き中」「完了」などのステータスを見ながら、自分の手続きがどの段階にあるかを把握することができます。
払い戻しが遅れる原因とよくあるトラブル
Google広告の払い戻しが通常よりも遅れる場合、いくつかのよくある原因やトラブルが関係しています。
中でも最も多いのが、返金先口座の情報に不備があるケースです。たとえば、口座番号の誤り、口座名義の表記ゆれ（半角・全角の違い）、名義が申請者と一致しないなどがあると、銀行側でエラーが発生し、払い戻し処理が保留になります。
また、土日祝日や年末年始など金融機関が休業する時期を挟む場合にも、処理が遅れる傾向があります。
Google側では返金を処理済みでも、金融機関での着金確認までに数営業日を要することもあり、とくに月末・月初などの事務処理が集中する時期には、処理に時間がかかる場合があります。
他にも、Google側の処理でエラーが発生している、返金申請が正しく完了していない（送信ボタンを押し忘れたなど）、返金対象残高が0円で申請されているといったユーザー側の操作ミスもトラブルの原因になります。
また、稀に返金処理が完了していても、ユーザーの口座側で振込名義が確認できず、入金が保留されているケースもあります。
通帳に「グーグル（カ」などの表記がある場合は、Googleからの返金である可能性があるため注意深く確認しましょう。
このように、払い戻しの遅延には入力ミス・処理タイミング・金融機関側の事情など、さまざまな要因が重なっていることがあります。
まずは申請情報の正確性を見直し、処理状況を管理画面で確認することが大切です。
払い戻しが来ないときの対処法と問い合わせ先
返金申請から1か月以上経過しても払い戻しが確認できない場合には、いくつかのステップを踏んで対応する必要があります。
まず確認すべきは、Google広告の管理画面内「お支払い」セクションです。
ここには返金のステータス（例：「返金手続き中」「完了済み」など）が表示されるため、申請が受理されたかどうかをチェックしましょう。
次に、自分が入力した返金先口座情報に間違いがなかったかを確認します。特に、銀行名・支店名・口座番号・名義（カナ）の正確さは重要です。
少しでも不一致があると、振込エラーとなって処理が中断される恐れがありま、これらを確認しても問題が見当たらない場合は、Google広告のサポートセンターに直接問い合わせることをおすすめします。
問い合わせ方法は、管理画面右上の「ヘルプ」→「お問い合わせ」からチャットまたはメールで対応が可能です。
問い合わせ時には、下記の情報を準備しておくとスムーズにやりとりが進みます。
- アカウントID（10桁の数字）
- 返金申請日
- 申請した口座情報の概要
- 管理画面での返金ステータス
また、問い合わせの内容は履歴に残るため、必要に応じて後日再確認することもできます。
Googleの対応は迅速かつ丁寧であるケースが多いため、正確な情報を伝えることで解決までの時間が短縮されます。
最後に、どうしても解決しない場合には、銀行側に「○月○日以降にGoogleからの入金がないか」を問い合わせてみるのも一つの方法です。
返金処理はユーザー側のアクションによって大きく左右されるため、状況をこまめに確認しながら冷静に対応することが重要です。
また、4週間以上経過しても払い戻しが行われない場合は、問い合わせをして確認するようにしましょう。
Google広告の払い戻しを受ける方法
前払いの残高が残っている場合は、Google広告利用停止のお手続き後に自動的に払い戻しが行われます。
払い戻しを受ける方法としては、２つあります。
- クレジットカードまたは銀行口座（口座振替）でお支払いの場合
- 振込でお支払いの場合
ただし、払い戻しについては、クーポン等の特典分は払い戻しの対象にならないので注意しましょう。
クレジットカードまたは銀行口座（口座振替）でお支払いの場合
Googleのお支払いに使用されていたクレジットカー、または、銀行口座に対して払い戻しの手続きをします。
クレジットカード会社や銀行で払い戻しの処理が完了するまでに、４週間ほどかかる場合があるので余裕をもって手続きをするようにしてください。
また、「開始残高」、「最終残高」は、税込みで表示されています。
管理画面の「費用」の部分は、税抜きで表示されますので、あらかじめ、使用したい広告費を税込み金額で支払っておくと不足がなくなるので、税込みの必要があります。
税金を加味せずに「最終残高」を「残っている広告費」として管理してしまうと、税金の分だけ想定より早くデポジットを使い切ってしまうことになりますので要注意です。
振込でお支払いの場合
Google広告では、銀行振込による前払い方式を選択することで、クレジットカードを使用せずに広告費を支払うことが可能です。
この支払い方法は、あらかじめ任意の金額をアカウントにチャージし、その残高の範囲内で広告配信を行う「プリペイド型」の仕組みです。
特に、クレジットカードを持っていない個人事業主や、広告予算を厳密に管理したい中小企業に人気のある方法です。
振込での支払いを選ぶには、Google広告アカウントの「お支払い」設定画面から「手動支払い（前払い）」を選び、表示される振込先口座情報（銀行名・支店名・口座番号など）に沿って入金します。
振込名義には、指定された「振込用番号（カスタマーID）」を含める必要があり、これが正しく記載されていないと、入金が反映されない可能性があり、入金が完了すると、通常1〜3営業日以内にアカウント残高に反映されます。
ただし、金融機関の営業日やGoogle側の処理状況によって、反映に時間がかかることがあるため、余裕を持ったスケジュールでの入金が推奨されます。
広告配信は、残高がある限り自動的に継続されますが、残高が不足すると配信が停止されるため、定期的な確認と計画的なチャージが重要です。
この前払い方式は、費用の使いすぎを防ぎ、広告費を可視化しやすいというメリットがありますが、残高を使い切らずにアカウントを閉鎖した場合には、別途返金申請が必要になります。
振込手数料は広告主側の負担となる点にも注意が必要です。
予算管理を厳格に行いたい方には、非常に相性の良い支払い方法です。
返金が可能なケースと不可能なケース
Google広告では、銀行振込（前払い方式）でチャージした未使用残高に限り、返金が可能です。
申請手続きを行うことで、指定口座への払い戻しが行われます。
一方、クレジットカードや自動支払いで発生した請求分は、広告配信後であれば返金不可となるのが原則です。
また、アカウント閉鎖時でも未使用残高が残っていれば返金される場合がありますが、条件を満たす必要があります。状況に応じた確認が重要です。
- 前払い（銀行振込）で未使用残高がある場合は返金可能
- 自動支払い（クレジットカード・後払い）は原則返金不可
- アカウント閉鎖時の残高は返金対象になる場合も
詳しく見ていきましょう。
前払い（銀行振込）で未使用残高がある場合は返金可能
Google広告における前払い方式（銀行振込）では、広告配信前に任意の金額をチャージしておくスタイルです。
この方法で入金された未使用の残高がある場合、一定の条件を満たせば返金を受けることが可能で、具体的には、広告アカウントをキャンセルした後に、まだ使用されていない残高が残っている状態であれば、Googleに払い戻しの申請を行うことができます。
返金申請は、Google広告の管理画面から「お支払い」→「設定」→「キャンセル」→「返金リクエストフォーム」に進むことで対応できます。
申請後、通常は2週間から1か月以内に指定した銀行口座へ返金が行われますが、金融機関やGoogle側の処理状況によって多少前後することもあります。
ただし、返金対象となるのは「未使用残高」のみであり、すでに広告が配信され、その分に対して消費された金額は返金されません。
また、振込手数料や為替差損が発生する可能性もあるため、最終的に返金される金額は若干異なる場合もあり、前払い方式は、あらかじめ入金額を設定できるため予算管理がしやすい一方で、返金の手続きには少々時間と手間がかかる点に注意が必要です。
広告運用を停止する予定がある場合は、なるべく残高を使い切ってからアカウントを終了するのがベストです。
自動支払い（クレジットカード・後払い）は原則返金不可
Google広告の自動支払い（後払い方式）では、広告が配信されるたびに費用が発生し、一定額または毎月末にクレジットカードなどで決済される仕組みとなっています。
この方式では、すでに請求・決済された金額は、原則として返金対象外です。
つまり、広告が一度でも配信された場合、その費用についてGoogleは正当なサービス提供を行っているとみなされ、返金されることはありません。
仮に「誤って広告を出してしまった」「効果が出なかった」という理由であっても、配信実績がある限りは返金は不可となります。
また、クレジットカードやデビットカードのチャージ失敗・二重請求などが起きた場合は、Googleサポートに問い合わせることで個別対応されることはありますが、これは返金というよりも「調整」に近い処理です。
ただし、アカウントの不正利用や、明らかにユーザーの過失でない課金があった場合には、例外的に返金が認められるケースもあります。
その際は、Google広告のサポートに詳細な状況を伝え、調査のうえ返金可否が判断されます。必要に応じて、カード会社へのチャージバック対応も検討されます。
つまり、自動支払い方式では「広告が配信される＝費用発生」となるため、支払いが済んだ金額に関しては自己責任の範囲と理解することが大切です。
広告配信設定の確認や、予算上限・一時停止などの機能を正しく使うことで、不要な課金を防ぐことができます。
アカウント閉鎖時の残高は返金対象になる場合も
Google広告のアカウントを閉鎖（キャンセル）する場合、その時点で未使用の残高があるかどうかによって返金の可否が決まります。
特に、銀行振込などによる前払い方式でチャージしていた残高が未消化で残っている場合は、返金対象として扱われます。
アカウントの閉鎖後に、Google広告管理画面上の手続きに従って返金申請を行うことで、残高の払い戻しが可能です。
返金申請の際には、登録者情報や返金先口座情報など、正確な情報の入力が求められます。情報に不備があると処理が遅れる、もしくは申請が却下される可能性もあるため注意が必要です。
返金手続きは通常、2週間から1か月程度で完了し、登録済みの銀行口座などに入金されます。
一方、クレジットカードでの自動支払い方式を利用していた場合は、原則としてアカウント閉鎖と同時に未払いの分だけが請求対象となり、未使用残高の概念が存在しないため返金対象とはなりません。
また、Google広告では「アカウントの一時停止」と「完全なキャンセル」は異なる操作であるため、完全に解約して返金を希望する場合は、明確に「アカウントのキャンセル」を選択する必要があります。
なお、返金はあくまでアカウントに残っていた未使用の資金に限るため、広告配信後に発生した費用やすでに請求された分に関しては、たとえアカウントを閉鎖しても返金されることはありません。
アカウント終了を予定している場合は、あらかじめ残高を使い切る、または返金スケジュールを見越したうえでの対応が望ましいです。
Google広告の返金の際の注意点は?
返金手順を進めていき、無事返金申請が通った際に、気を付けるべきポイントがあります。
返金をする際に気を付けるポイントとしては、下記の2つになります。
- アカウント内に残っている残高と実際に返金された額に誤差が生じてしまう
- クレジットカード支払いの場合でも銀行口座への返金になる
それぞれ１つずつ見ていきましょう。
アカウント内に残っている残高と実際に返金された額に誤差が生じてしまう
1つ目は、アカウント内に残っている残高と実際に返金された額に誤差が生じてしまう可能性があるということです。
返金手続き中に、無効なクリックなどが発生してしまうと、誤差がどうしても生じてしまいます。
無効なクリックとは？
「無効なクリック」とは、どのようなものなのでしょうか？
無効なクリックとは、
- 操作を誤った連続クリック
- 不正なソフトウェアによるクリック
- 意図的にクリックを増やそうとする
など、操作を誤ったり、不正であったり、意図的でない点のことを指します。
このような純粋な関心によらないクリックが発生した場合は、広告媒体のシステムが「無効なクリック」として理由を判別をし、自動的に成果対象から除外、課金されないようにしてくれています。
Google広告の場合、無効なクリックとして判別するのは、
- 広告主様の費用や、広告を掲載するサイト運営者様の収益を意図的に増やすために手動で行われるクリック
- 自動クリック ツールやロボットなどの不正なソフトウェアによるクリック
- ダブルクリック時の2番目のクリックなど、広告主様にとって価値のない余分なクリック
無効なクリックがどれだけ発生しているのかを確認する方法としては、管理画面で「すべてのキャンペーン」のキャンペーンタブを開いて、「表示項目」をクリックします。
そして、「掲載結果」タブを開いて、「無効なクリック」にチェックを入れて「適用」すると、列に追加されて確認することができます。
しかし、通常、無効なクリックは自動除外がされるので、必要以上に気にしないでいても大丈夫かと思います。
しかし、中には広告媒体の監視をすり抜ける場合もあるので、もし、「急激にクリックが増えたもののコンバージョン数が変わっていない」など、意図しない・不正なクリックが疑われる際は、Google広告の場合、クリックの調査依頼をすることが可能です。
リクエストを送れば、無駄なクリックが発生しているかどうか等を分析して調べてくれるサポートがあるので、気になる場合は、調査を検討してみてもよいかもしれません。
クレジットカード支払いの場合でも銀行口座への返金になる
2つ目は、クレジットカード支払いの場合でも銀行口座への返金になる可能性があるということです。
銀行口座への返金となると、これには条件があり、最後の入金から何か月も経過している場合は、銀行口座への振り込みに変更になるということです。
これは、何か月も経過していることから、クレジットカードのデータの情報が最新ではないとみなされてしまうためです。
「無効なクリック」に関して過敏になる必要はありませんが、リスティング広告運用において無効なクリックというものが存在しているということは、頭の片隅に置いておくとよいかと思います。
Google広告のアカウント残高は返金できる？払い戻しの申請方法はコチラ！まとめ
今回は、Google広告のアカウント残高は返金できる？払い戻しの申請方法はコチラ！ということについてまとめてみました。
Google広告のアカウント残高を返金できるという機能を抑えていれば、無駄に広告費を使うこともなくなりますね。
Google広告では、支払い方法によってアカウント残高の返金可否が異なります。
特に返金の対象となるのは、銀行振込などでチャージした前払い方式の未使用残高に限られ、この場合、広告が配信されていない分の残高について、ユーザーがアカウントをキャンセルすれば、払い戻しを申請することが可能です。
一方、クレジットカードやデビットカード、自動引き落としによる後払い方式で決済された広告費については、基本的に返金対象にはなりません。
広告が一度でも配信された場合、その費用はGoogleによって「サービス提供済み」と見なされ、返金不可とされます。
払い戻しを希望する場合は、まずGoogle広告の「お支払い」メニューからアカウントのキャンセル手続きを行い、その後、返金申請フォームにアクセスします。
フォームにはアカウントIDや返金先の銀行口座情報を正確に記載する必要があり、不備があると処理が遅れる可能性があり、返金処理には2〜4週間程度かかるのが一般的ですが、土日祝日や年末年始を挟む場合はさらに遅れることがあります。
また、口座情報の誤入力なども返金遅延の原因となるため、申請前に内容をよく確認することが大切です。
返金の進行状況は、Google広告管理画面の「お支払い」欄で確認でき、万が一1か月以上経っても返金されない場合は、Googleサポートに問い合わせましょう。
まとめると、Google広告の残高返金は「未使用の前払い残高」に限り可能であり、返金申請には正確な手続きと一定の時間が必要で、運用終了の際は、残高を使い切るか、早めに返金申請を行うことがスムーズな対応のポイントです。
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