“Google広告を扱ってみたいけど、掛かる費用の料金形態ってどうなっているんだろう？”と思っていたり、”Google広告って税金かかるの？”といった疑問を持っている人も多いのではないでしょうか。
広告の出稿規模によっては、消費税もかなり大きな額になりますので、しっかりと事前に把握して理解しておく必要があります。
そこで、今回この記事では、料金形態として、CPCやCPMといった基本的なことや概要、広告に掛かる税金について詳細にご紹介していきます。
また、Google動画広告（Youtube広告）に掛かる広告費用の仕組みや、料金の支払い方法といった手順などの点についても分析して解説していきますので、まずは基礎的なところについて理解していくことから始めていきましょう！
Google広告を使う際の手数料はどう決まる？
「リスティング広告を依頼しようと思っているけど、手数料の相場を知りたい」、「現在依頼をしている代理店の手数料が高く感じる。実際の相場を知って切り替えられるのならば、運用内容によっては考えたい」
上記のように考えられる方も多いのではないでしょうか？
リスティング広告・ディスプレイ広告の場合
リスティング広告やディスプレイ広告では、主に以下の2つの課金方法があります。
- CPC（クリック課金）
- CPM（インプレッション課金）
この、2つの課金方法について、それぞれ一つずつ紹介していきます。
CPC
CPCは、Cost Per Clickの略で、その名が示す通り、クリックされる毎に課金が行われます。
広告表示（インプレッション）では費用がかからず、クリックしてリンク先のページにジャンプした時点で初めて広告費が発生します。
したがって、クリック課金とも呼ばれます。
掛かる費用は、次のように決まります。
[掛かる費用] ＝ [クリックされた回数] × [クリック単価]となります。
クリック単価による入札は、入札単価を上限として、競合よりも上回る金額がクリック単価として請求されるので、ご自身で決めた入札単価が1クリックごとの料金になるのではありません。
ポイントとしては、CPCで掛かる費用は、クリックされた時に発生し、ユーザーがその広告を何回クリックしたかの回数で決まります。
CPCは、主にリスティング広告で利用されています。（一部のディスプレイ広告等でも利用されることもあります。）
また、高価な単価（キーワード次第では\3,000/1回[クリック]など）になることもあるため、費用を考えていく上では、その業界の全般の単価をあらかじめ調べておきましょう。
CPM
CPCは、Cost Per Milleの略で、1,000を意味する「Mille」の通り、広告が千回表示される毎に課金が行われます。
普段何気なく見ているWebページでもよく見かける広告で、DSP広告やSNS広告などを中心に、Google広告でいうとディスプレイ広告が該当します。
掛かる費用は、次のように決まります。
[掛かる費用] ＝ [表示された回数] × [表示単価]となります。
ポイントとしては、CPMで掛かる費用は、広告が千回表示された時に発生し、ユーザーがその広告を何回見たか（表示したか）で決まります。
CPMは、主にディスプレイ広告で利用されています。
Google動画広告の場合
続いてGoogle動画広告ですが、これはYoutube広告の事を指します。
ここでは、代表的な以下の3つの広告の料金について見ていきます。
- ディスプレイ広告
- インストリーム広告
- バンパー広告
それぞれ一つずつ紹介していきます。
ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、「GDN（Googleディスプレイネットワーク）」ともいわれ、動画視聴中の右横にある関連動画や、YouTubeで検索した結果に、広告文やサムネイルで表示される広告です。
Googleディスプレイ広告を使えば、Googleが運営するGmailやYouTubeに、自社の商品やサービスの広告を出すことが可能です。
これによって、65万種類以上のアプリや、200万以上のWebサイトを利用する人に向けて、広告を表示できるようになります。
そこで、興味を持ったユーザーにクリックされて初めて再生されて、そこで課金されます。
ポイントとしては、ディスプレイ広告で掛かる費用は、クリックされた時に発生し、ユーザーがその広告を何回クリックしたかで決まります。
インストリーム広告
インストリーム広告は、YouTubeの動画が再生される前、または途中に出てきて自動的に再生される動画広告です。
動画広告が再生されると動画再生画面の右下に5カウント表示され、5秒経つと「広告をスキップ」と表示される広告で、このスキップが可能というのが大きな特徴です。
登録できる動画の長さに、制限はありません。
ですが、デビューからしばらく経って仕様変更があり、15秒以内の再生時間の動画であれば強制視聴（スキップ不可）させることも選択可能となりました。
前述のディスプレイ広告とは異なり、一定の時間（30秒間）再生されると課金されます。
ただし、広告は再生途中でスキップすることができ、スキップできるまでの時間には、5秒と15秒の2種類があります。
ポイントとしては、インストリーム広告で掛かる費用は、ユーザーがその広告を30秒間再生した時点で発生します。
なので、ユーザーに30秒以内にスキップされた場合には、課金はされません。
しかし、再生時間が長すぎるとユーザーが不快に思ってしまったり、すぐスキップされたりして、あまりいいことはありません。
バンパー広告
バンパー広告は、動画が再生される前後、または動画の再生途中で表示される動画広告で、先に説明したCPMと同様、広告が千回表示される毎に課金が行われます。
バンパー広告を表示できる時間は6秒間までとなっていて、また、再生されている間はユーザーはスキップをすることができません。
主に、動画の再生前にこのスキップできない広告をいれることで、広告を全て視聴させることができます。
ポイントとしては、バンパー広告で掛かる費用は、広告が千回表示された時に発生し、ユーザーがその広告を何回見たか（表示したか）で決まるインプレッション課金となります。
Google広告を使う際の税金について
Google広告に掛かる税金としては、「消費税」があります。
これは、国内アカウントの持主が支払う広告料に対してかかる税金であり、2019年4月から課税の対象となっています。
ご存知の通り、2019年10月から消費増税が行われ、8%から10%に消費税が変更になりました。
なので、それに対応して現在Google広告（Google合同会社）に支払っている金額は2019年3月以前と比べると10%分多く支払っていることになります。
2019年4月よりも前は、リバースチャージ方式であった為、Google側が消費税を支払っており、商品やサービスを購入・利用した消費者が直接納付をするので、一部の事業者以外は支払いは不要となっていました。
ただし、広告費を支払っている事業者の課税売上割合が95%以上だった場合、しばらくの間は消費税の支払いが必要ないという経過措置があったので、多くのGoogle広告の利用者は消費税を考慮する必要がありませんでした。
しかし、Google広告の支払いが日本になったので、Google広告の利用者はサービス利用時（支払い時）に消費税も合わせて支払い、Googleの日本法人（Google合同会社）が納税するという流れに変更されました。
課税売上割合が95%以上の事業者割合は、Google広告の利用者のほとんどを占めていたため、多くの利用者は消費税の分だけ多く料金を支払らわなければなりません。
Google広告の運用を外部の業者に委託していて、この消費税の説明を受けていない場合は、単純に10%の予算が消費税に回っていますので、リスティング広告の露出量などに影響が出ていることが予想されます。
経緯としては、契約が海外の会社から日本の”Google合同会社”へと譲渡された、つまり、海外法人→日本法人となった為に、消費税の調整がされて税が掛かることになったというわけです。
課税対象となる基準は？
課税の対象となる基準としては、Google広告の出稿者などで、住所が国内にあるかどうかを参考にして判断されます。
インターネットを介して行われる取引が該当するため、サービスを利用するお客様は購入時や利用時に申し出た住所とクレジットカードの発行国情報を照合するなどして確認が行われるシステムになっています。
しかし、インターネットを介する取引と一言で言っても、様々な方法で取引をするケースがあるので、それぞれの取引方法の性質を考慮した上で合理的で客観的な判定がされます。
課税対象となるメディア
課税の対象になる具体的な例の一覧としては、
- インターネット等を通じて、対価を得て行われる電子書籍・電子新聞・音楽・映像・ソフトウエア（ゲームなどの様々なアプリケーションを含みます。）の配信
- 顧客に、クラウド上のソフトウエアやデータベースを利用させるサービス
- 顧客に、クラウド上で顧客の電子データの保存を行う場所の提供を行うサービス
- インターネット等を通じた広告の配信・掲載
- インターネット上のショッピングサイト・オークションサイトを利用させるサービス（商品の掲載料金等）
- インターネット上でゲームソフト等を販売する場所を利用させるサービス
- インターネットを介して行う宿泊予約、飲食店予約サイト（宿泊施設、飲食店等を経営する事業者から掲載料等を徴するもの）
- インターネットを介して行う英会話教室
GoogleやTwitter、FaceBoook（Instagramを含む）などのメディアでの広告配信は、上記のうち「インターネット等を通じた広告の配信・掲載」にあたります。
なので、消費税を支払う必要があるように思うかもしれませんが、先ほど挙げたGoogle以外のSNSサービスで企業が広告を配信するのは課税対象に該当しないこととなっています。
TwitterやFaceBook（Instagram）、2019年3月以前のGoogleが課税対象になっていなかったですが、TwitterやFacebookもGoogle同様に、国内法人に切り替わる可能性もあるので、今後も消費税がかからないと言い切ることはできません。
Google広告の料金の支払い方法
広告に掛かった費用の支払い方法としては、以下の2つがあります。
- 手動支払い
- 自動支払い
それぞれ一つずつ紹介していきます。
手動支払い
手動支払いは、前以って料金を支払っておいて、費用が発生した場合に、その中から支払われます。
なので、残高不足になってしまった場合には、広告は停止されてしまいます。
ご利用の地域と通貨における最小取引額以上であれば、お好きな額を支払うことができ、最小額はお支払い時に確認することができます。
また、クレジットカードで支払う場合には、アカウントにカード情報を保存しておけば、より迅速な支払いをすることが可能になります。
広告を継続的に掲載する場合には、広告掲載がしばらく続行できるだけの金額を支払っておきましょう。
アカウントの差引残高が少なくなると、7 日分の広告費用を下回った時点でメールが送られてくるので、例えば、全キャンペーンの1日の平均予算の合計に30を掛けた金額を入金されることをおすすめします。
支払い方法によっては、ご入金額がアカウントに反映されるまでに24時間から1週間ほどかかることがあるので、必ず余裕をもって支払いをするようにしましょう。
入金をし忘れてしまったことにより配信停止してしまうことは、一見デメリットに見えるかも知れませんが、裏を返せば、予算を超えて支払われる心配がないというメリットにもなります。
自動支払い
自動支払いは、前以って上限を決めておいて、その金額に達した場合に、または、自動課金が一番最後に行われてから30日間が過ぎた場合に、自動的に請求が行われる機能です。
入金忘れによる配信停止がないということはメリットとなりますが、手動支払いを同様に、裏を返せば、間違って予算を超えて支払われてしまうデメリットにもなり得ます。
ポイントとしては、それぞれの支払い方法の切り換えについてです。
- 手動支払いから自動支払いへ変更する → 問題なくいつでもできる。
- 自動支払いから手動支払いへ変更する → Googleに問い合わせが必要となる。
と異なる点ありますので、どちらを活用するかをあらかじめよく相談して検討をした方が良いでしょう。
また、手動支払いの併用をおすすめする事例としては、請求の方法と時期を細かく管理したい場合です。
手動支払いを使用すると、Google広告アカウントの未払い残高の全額を支払ったり、一部だけを支払ったり、今後の費用として未払い残高以上の額を支払ったりもできます。
また、新しい支払い方法を利用したり、未払い残高を複数の支払い方法に分けて支払うこともできるので、メインのお支払い方法に対する請求のタイミングを遅らせることができます。
ただし、自動支払いの期日の間際に手動支払いを行うと、請求が2回行われることがありますのでご注意ください。
たとえば、キャンペーンの1日の平均予算が200,000円に設定されており、費用が50,000 円に達するたびに、ご利用の支払い方法に対して請求が行われる場合、1日の間に複数回の請求が行われます。
ここで、別の支払い方法によって 1,000,000円を入金すると、広告費用5日分にあたります（200,000円×5日 = 1,000,000円）。
この場合、入金した1,000,000 円を使い切り、さらにご利用額が次の請求発生の基準となる50,000円に達するまで、メインのお支払い方法に請求は行われません。
自動支払いが不承認となっても、広告を掲載したい場合には、クレジットカードまたは銀行口座による支払いは、さまざまな理由で銀行から不承認とされることがあります。
また、支払い方法が不承認となった場合でも、手動支払いを行えば、問題が解決するまで広告掲載を続けることができます
広告掲載が停止してしまった場合、別のクレジットカードや銀行振込、別の銀行口座でお支払いいただくと、その支払いがGoogleに届き次第、広告掲載が再開されます。
Google広告を使う際の手数料はどう決まる？税金や料金形態について！まとめ
ここまで料金形態や税金、料金の支払い方法について見てきましたが、いかがだったでしょうか？
扱う広告の種類によって、課金の方法が異なりますので、これらをしっかりと理解した上で、自社商品にはどの広告が合っているのかを検討していく必要があります。
税金についても予算を決める上で外せないですし、支払い方法も自社に合わせた方法を選択する必要があるでしょう。
複雑に感じるかも知れませんが、どれも広告を効率良く運営していくための基礎となる事柄ですので、まずはひとつずつ正しく理解して反映していってみてください！
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