マーケティング活動をするおいて、Youtubeを活用することが欠かせなくなってきている昨今、Youtube広告で効果を得るためには、効果測定や分析をすることが重要です。
そこで、皆さんは、YouTube広告を配信する際に「ブランドリフト調査」を活用していますか？
実は、YouTube広告でのブランドリフト調査は、YouTube広告を配信するうえでとても大事な指標になってきます。
ブランドリフトというのは、自社ブランドや新しい商品をより多くの人に認知してもらうということです。
動画広告のひとつであるYouTube広告では、ユーザーも多くいるので、ブランディング動画に対する認知度や好感度を測定するのにとても役立ちます。
YouTube広告のようなデジタルマーケティングでは、どれだけ認知に効果があるのか分かりにくいというのが現状ですが、「ブランドリフト調査」を行うことで数値化しづらい効果を可視化することができるようになります。
YouTube広告のブランドリフト調査は、「YouTubeのアンケート広告」とも呼ばれています。
そこで、今回この記事では、YouTube広告でのブランドリフト調査について基本から概要まで詳細に見ていきます。
初心者の方にでもわかりやすいように紹介していくので、参考にしていただけたら幸いです。
YouTube広告でのブランドリフト調査とは？
YouTube広告でのブランドリフト(Brand Lift)調査とは、Google広告が提供している調査方法で、主にブランドキャンペーンを実施する広告主向けのメニューです。
ブランドリフト調査は、YouTubeに表示される短いオンラインアンケートのことです。
動画広告に接触したユーザーと、接触していないユーザーを比較して、接触したユーザーがもたらした態度変容を明らかにしていくものとなっています。
つまり、YouTube広告でのブランドリフト調査は、ユーザーの行動範囲などを知れる調査ということです。
ユーザーがよく使用する製品や関連するサービスを調査することで、広告が消費者に及ぼしている影響について理解することが出来ます。
事例としては、コンビニのドリンクの棚の前で、その多くが類似した2つの飲料が並んでいた場合に、「この前どこかで見かけたから」や「どこかで見て知っている商品だから」や「今、話題になっているのはこっちだ」などといった理由でその商品を手に取ったことはないでしょうか？
あまり理由を意識していなくとも、あなたがつい手にとった商品はどこかで見かけて知っていた商品かもしれません。
そして、YouTube広告でのブランドリフト調査だけでしか見れない数値というものもあります。
通常のYouTube広告であれば、
- インプレッション数
- クリック数
- 広告の視聴回数
などを確認することができます。
しかし、アンケート結果などはYouTube広告でのブランドリフト調査を介さないと見ることが出来ません。
そういった特定の数値を調査したい際には、YouTube広告でのブランドリフト調査を使いましょう。
調査の回答は、匿名で取り扱われることになるので、ユーザーである個人が特定されるようなことはありません。
調査に回答することで、個人を特定しない集計情報だけが調査の作成者に提供されることになります。
例えば、「揚げ物と合うビール」というイメージを消費者に認知してもらうために動画広告を出稿して、クリック数を稼いだとしても、実際にユーザーがその商品を「揚げ物と合うビール」と認知したかどうかというのは実際のところ分かりません。
そうすると、効果測定には調査が必要になりますが、その調査の事を、ブランドリフト調査と呼びます。
ブランドリフト効果とは？
ブランドリフト効果とは、ブランディングを目的とした広告の接触ユーザーと非接触ユーザーを比較することによって、接触ユーザーがどれだけブランドの認知や購買意欲の向上に寄与しているかを表す手法となっています。
調査方法の詳細は後でご紹介しますが、ブランディング広告の主な目的は認知拡大で、主にアンケートによって効果の測定をおこないます。
そのため、商品購入やお問い合わせなど数値化できる指標を利用できずに、効果が計測しづらかったので、広告を出稿するには、どれだけ広告に対して効果があったかの費用対効果が出せないと予算を出しにくいという企業もありました。
しかし、ブランディングは企業ブランドや商品ブランドを向上させたり、ブランドイメージを変更したりするうえでとても重要となる高い施策です。
ブランドリフトは、ブランディング広告の効果を数値化することが可能なので、認知拡大効果の良し悪しが判断でき、広告を分析して改善を重ねることも可能です。
効果測定は、目的により確認する数値や測定方法が異なるので、指標やレポートの見方を把握しておく必要があります。
ブランドリフト調査をすることによって、ブランディング広告の効果を可視化することができ、自社でPDCAを回せるようになります。
YouTube広告でのブランドリフト調査の条件は？
では、YouTube広告でのブランドリフト調査を行うための条件について見ていきましょう。
YouTube広告でのブランドリフト調査は、誰でも行うことができるというわけではありません。
以下の条件を満たしているユーザーのみ利用することができます。
その条件とは、
- Google広告アカウント・広告代理店にGoogleアカウント担当者が付いている
- 最低出稿額を満たしている
です。
この2つを満たしているユーザーのみ、YouTube広告でのブランドリフト調査を使うことができます。
Google広告アカウント・広告代理店にGoogleアカウント担当者が付いている
YouTube広告のブランドリフト調査を実施するには、Googleの担当者が広告主の広告アカウント、広告代理店についていないと実施することが出来ません。
Googleの担当者がついていたとしても、Googleアカウントによっては利用することができない場合もあります。
なので、Googleの広告アカウント担当者に、ブランドリフト調査が出来るのかどうかということを確認するようにしましょう。
最低出稿額を満たしている
ブランドリフト調査を実施するためには、一定期間にGoogleが決めているデータ量というのを回収していなければいけません。
そのため、最低出稿額については条件があります。
最低出稿額に関しては、
| ブランド効果測定指標 | 実施可能金額 | 出稿金額($1=120円) |
| 広告想起 / 認知度 / 比較検討 / 好意度/ 購入意向 の中から1種（自由） | $15,000 キャンペーン開始から7日以内 |
1,800,000円 |
| 広告想起 / 認知度 / 比較検討 / 好意度/ 購入意向 の中から2種（組み合わせ自由） | $30,000 キャンペーン開始から7日以内 |
3,600,000円 |
| 広告想起 / 認知度 / 比較検討 / 好意度/ 購入意向 の中から3種（組み合わせ自由） | $60,000 キャンペーン開始から7日以内 |
7,200,000円 |
このようになっています。
また、ブランドリフト調査と一緒にサーチリフト測定調査を行いたい場合には、1日あたり約$1,070相当、最低14日間出稿することが条件になっています。
測定項目が1種類だけの場合においても、週に約150万円以上もの費用を広告にあてる必要があると言うことが分かります。
YouTube広告のブランドリフト調査を行うことが出来るのは、予算がたくさんある大手企業ばかりだというのが現状になっています。
ブランドリフト調査の目的というのは、自社ブランドの認知度を高めることであるのにかかわらず、認知度が低いブランドだと予算が足りずに行うことが出来ない調査であるとも言えます。
予算はあくまでも目安で、アンケートの回答率が低かったりすると結果の信頼性が低くなってしまい、調査が失敗してしまう可能性もあります。
アンケートの回答率を見ながら、予算を慎重に検討していきましょう。
YouTube広告でのブランドリフト調査で実施できる質問は？
では、YouTube広告でのブランドリフト調査で実施することが可能な質問の内容について、見ていきましょう。
実は、何でもかんでもYouTube広告でのブランドリフト調査を使って調査をすることができるというわけではありません。
ブランドリフト調査には、5種類の質問事項が用意されています。
選択できる質問項目は、下記の5種類です。
- 広告想起率
- 認知度
- 比較検討
- 好感度
- 購入意向
上記のこの中から、YouTube広告でのブランドリフト調査で調査したい項目を選んで調査しましょう。
一つ一つご紹介していきます。
広告想起率
広告想起率というのは、広告をみたことのあるブランドや商品をアンケートで回答していくことです。
それによって、動画広告が想起されるものかどうかを検証することが可能になります。
また、広告がユーザーの記憶にどれだけ定着しているかを測ることが出来ます。
回答は、複数することが可能となっています。
認知度
認知度というのは、ブランドや商品をユーザーが認知しているのかどうかをアンケートを取ることで検証していくことです。
このアンケートをすることによって、どの属性グループが1番ブランドや商品に対する認知度が高かったのかを測定することが可能です。
こちらも、複数回答することが可能です。
比較検討
比較検討というのは、ブランドや商品をユーザーが購入する際に検討してもいいのかどうかというアンケートです。
広告で、ブランドや商品の比較検討を促すことが出来たかどうかを測定することが出来ます。
こちらも、複数回答することが可能です。
好感度
好感度というのは、選択肢をいくつか出してその中からユーザーが好きだと思うブランドや商品を回答してもらって、その結果から好感度を知ることが出来ます。
商品やブランドに対する好感度がどう変化したのかを、測定することが出来ます。
こちらも、複数回答することが可能です。
購入意欲
購入意欲というのは、アンケートを行うことによって、いくつかある選択肢の中からユーザーが商品を購入する時に一番選ぶ可能性の高いブランドや商品について知ることが出来ます。
広告をみたことによって、どの属性グループの購入意欲が一番高まったのかということを測定することが出来ます。
今までは複数の回答をすることが出来ましたが、こちらは単一回答のみになっています。
YouTube広告のブランドリフト調査を実施するメリットは？
YouTube広告のブランドリフト調査を実施するメリットについて、見ていきましょう。
ブランディング広告の効果測定
YouTube広告のブランドリフト調査は、ブランディング広告の効果を測定するのにとても役立ちます。
ブランディング広告と言うのは、ブランドの認知度や好感度をアップさせるためのものですが、気になるところですが、クリック率や視聴回数ではそういった細かい部分は分かりませんよね。
広告がたくさん見られているからと言って、ユーザーがそのブランドに対して好印象を持ったかどうかとは違うことになります。
ブランディングの効果をしっかりと把握するためには、ユーザーにアンケートをとるブランドリフト調査を実施することがとても有効的になります。
インバナーサーベイが使える
YouTube広告では、インバナーサーベイを使用することが出来ます。
広告を見たユーザーと、広告を見ていないユーザーに対して、アンケートバナーを表示させこことによってアンケートをとる方法です。
インバナーサーベイでは、ディスプレイ広告の枠内で回答することが出来るので、ページを移動することなく、そのまま回答が出来るということで回答率が高くなる傾向にあります。
回答したものは、そのままリアルタイムで収集されて、回答の結果はウェブ上でいつでも確認することが出来ます。
1～3問程度しか質問を表示できないことや、表示枠が小さくて誤タップによる誤回答がよくあるというデメリットもあります。
アンケート方式にはもう一つ、「リードバナーアンケート」というものがありますが、リードバナーアンケートは、アンケート専用の回答ページに遷移しなければいけません。
リードバナーアンケートであれば、質問数の制限がゆるかったり、回答精度が高かったりするのですが、別ページに移動するというハードルが高く、回答率はとても低くなってしまう傾向にあります。
また、配信コストも高くなる傾向にあります。
YouTube広告でのブランドリフト調査の実施方法は？
では、YouTube広告でのブランドリフト調査を実施していきます。
ブランドリフト調査を実施する手順について見ていきましょう。
- Google広告アカウント担当者にYouTube広告でのブランドリフト調査を実施する旨を伝えます。
- 対象のGooGleアカウントに、ホワイトリストの申請をします。
- 調査設計を決定します。
- 動画キャンペーンの入稿を完了させます。
- ブランド効果測定の設定を決定します。
- 設定内容の確認をします。
- YouTube広告でのブランドリフト調査を実施していきます。
これで、YouTube広告でのブランドリフト調査を実施することができます。
Googleの広告アカウント担当者にブランドリフト調査実施の旨を伝える
まず、YouTube広告のブランドリフト調査を行おうとするときには、GoogleアカウントをGoogleの広告アカウント担当者に告知する必要があります。
- 実施スケジュール
- 予算
- 質問事項
などを共有し、担当者からフィードバックなどをもらいましょう。
対象のGoogle広告アカウントにホワイトリスト申請を実施する
ブランドリフト調査を実施するアカウントを決めたら、Googleの広告アカウント担当者は、該当アカウントのホワイトリスト申請を行います。
期間としてはおよそ２週間ぐらいかかります。
ホワイトリストの申請が完了すると、Googleの広告アカウントで、
「ツールと設定」→「設定」→「ブランド効果測定」
の項目が追加されることになります。
ブランドリフト調査の設定はここから出来るようになります。
調査設計を実施する
ブランドリフト調査で、どんな質問をするのかを決定します。
ブランドリフト調査で実施できる質問項目の5つの中からどの項目を調査するのか、選択肢を自社の商品名やブランド名にして、ベンチマークしている3つの選択肢を決めて行きましょう。
質問文は事前に決められているので変更することは出来ません。
動画キャンペーンの入稿を実施する
ブランドリフト調査は、YouTube広告にブランド効果測定を紐づけていきます。
通常の動画キャンペーンの入稿をする必要があります。
ブランドリフト調査は、TrueViewディスカバリー広告とアウトストリーム広告の動画キャンペーンの広告フォーマットには対応していません。
推奨としては、バンパー広告もしくはTrueViewインストリーム広告です。
ブランド効果測定の設定を実施する
ブランドリフト効果測定の設定をしていきます。
Googleの広告アカウントの管理画面から、
「ツールと設定」→「設定」→「ブランド効果測定」
の順に設定していきましょう。
設定内容の確認
これで、ブランドリフト調査を実施するための準備が出来ました。
動画キャンペーンも含めて、問題がないかどうか最終確認をしていきましょう。
リサーチ会社に依頼する
マーケティングの知識を豊富に持っていない場合、お金をかけてリサーチ会社にブランドリフト調査を依頼する事も出来ます。
ブランドリフト調査をするには、多くの労力と手間を要することになり、また、正確な知識がない状態でアンケートを取ってしまうと、今後の広告の方向に悪影響を与えてしまう可能性もあります。
調査会社へ依頼することのメリットとしては、アンケートや調査をすることにおいて、豊富な実績を持っているので、正確な調査結果が得ることができ、レポートもクオリティの高いものを期待することができます。
また、作業労力と時間をカットすることができることです。
調査会社に依頼する場合は、ユーザーに対して多くのアンケート調査を行います。
専門家にお願いすることによって、より多くの情報から精密な調査結果を得られるとともに、プロからしっかりとしたコンサルティングを受けることができるので、今後の広告業務への投資としても利用する価値があります。
当然、それなりのコストはかかってきますが、コストがかかってもクオリティが高い調査と手間が省けることを考えると、リサーチ会社に依頼するということは、一つの有効な手段となります。
YouTube広告でのブランドリフト調査の設定方法は？
では次に、ブランドリフト調査の設定手順について見ていきましょう。
ブランドリフト調査を設定するには、商品またはブランドを作成して定義する必要があります。
- まずGoogle広告アカウントにログインします。
- 「ツールアイコン」をクリックし、「ブランド効果測定」を選択します。
- 「+」ボタンをクリックします。
- キャンペーンで宣伝する商品名、ブランド名を入力します。
- 「アンケートの言語」の横にあるプルダウンをクリックし、アンケートの質問の言語を選択します。
- 「アンケートの質問」のプルダウンから広告でユーザーに表示する質問タイプを指定します。
- 商品またはブランドタイプを選択します。
- 商品またはブランドに対してユーザーに取ってほしい特定の行動を選択します。アンケートで測定する指標を選択します。（最大3つ選択することが出来ます）
- 「アンケートの回答]」で、商品名またはブランド名と、競合他社の商品名またはブランド名を入力します。（最大 3 個）
- 商品またはブランドを宣伝しているすべての動画キャンペーンを選択します。
- レビュー ウィンドウでアンケートの質問を確認し、[保存] をクリックします。
アンケートの質問設定をすると、「測定の要件」にアンケート全体が、
- ブランドリフト調査の要件を満たしているかどうか
- 最小予算額の要件を満たしているかどうか
のように、これらが表示されるようになります。
ブランドリフト調査は、承認されるまでに48時間ぐらいかかります。
キャンペーンの開始日が将来の日付に設定されている場合、キャンペーンが一時停止になっている場合には、キャンペーンが再開するまで予算は最小予算額の要件として考慮されません。
また、誤字脱字があったり、ポリシーに違反している場合などにはブランドリフト調査が拒否されることがあるので気を付けましょう。
また、設定する際に特に重要になってくるのは、接触者と非接触者を適切に設計することです。
適切なサンプル数を集めることや、適切な質問項目を設定することは、一般的なアンケート調査でも重要なポイントになってきます。
ですが、ブランドリフト調査では、「どういったデータを比較して効果があったと判断をするか」を適切に設計しないと、正しい効果を測ることができません。
比較対象が異なる場合のブランドリフトの調査結果の事例
比較対象が異なる場合のブランドリフトの調査結果の事例として、ご紹介します。
例えば、男女別に広告接触者と非接触者の広告のブランド認知を比較した場合の事例では、女性では非接触者のうち、ブランドを認知している人が40%いるのに対して、男性では非接触者のうち5%しかブランドを認知していないという場合を考えてみます。
これは、女性向けの商品のカテゴリーで、例えば、化粧品ブランドの調査などでよく見られる例になります。
本来、ブランドリフト調査では、広告に接触したことによる効果を測るので、広告に接触したか、しなかったかということ以外で違いがない接触者グループと非接触者グループを比較する必要があります。
このような設計ができていない場合では、非接触者の男女比が接触者と異なっているため、正しく男女比をそろえた右側の結果と大きく異なってきます。
「効果があった」というポジティブな調査結果が出たとしても、このような調査結果をもとに広告プランニングを実施していくと、予定通りの予算では目標数値を達成することはできません。
YouTube広告のブランドリフト調査の測定データの確認方法は？
ブランド効果測定データを確認する方法について見ていきましょう。
測定データの確認方法
測定データは、Googleのキャンペーンや広告グループ、ユーザー属性などの表に表示されます。
- 「表示項目アイコン」をクリックします。
- 「表示項目を変更」をクリックします。
- 「ブランド効果測定」を選択し、「適用」をクリックします。
上の手順を追って、測定データを確認することが出来ます。
分割表示する方法
ブランドリフト調査の測定の種類別にデータを分割表示する方法についても見ていきましょう。
- 広告想起率
- 認知度
- 比較検討
- 好感度
- 購入意欲
など、これらを基準として測定データを分割したい場合には、セグメントのアイコンをクリックして、「ブランド効果測定の種類」を選択しましょう。
これで、指定した指標の測定データが表示されるようになります。
ブランド効果測定の結果を広告配信に活かそう
ブランドリフト調査の結果を基にして、広告クリエイティブや利用するメディアを改善し、ビジネスを拡大していきます。
しかし、正しく調査が実施できていないと、効果が正しく把握することはできません。
さらに、効果が出るどころか、間違った判断をしてブランディングに悪影響が出てしまう可能性もあります。
また、ブランド効果の測定をしただけではダメで、その結果を広告配信に活かしていきましょう。
「広告を配信しているけど、いまいち効果がわからない」、「効果の上げ方がわからない」といった担当者の方はぜひ、このブランドリフト調査をして、その結果を反映させていきましょう。
ブランドリフト調査は、測定しただけでは全く意味がありません。
そのため、正しく調査設計をしたうえで、調査を実施して、調査した結果を分析して、KPIと照らし合わせた上で、次の広告配信を効率を出すために、その調査結果を活かすことが重要になります。
なので、ブランドリフト調査を測定したら、それをどのように広告配信に活かしていったらいいのかを考えるようにしましょう。
YouTube広告のブランドリフト調査に必要な回答数は？
YouTube広告のブランドリフト調査を実施するにあたり、正確なデータを計測するためにはどのぐらいのテストをして、その調査回答数が必要になるのでしょうか？
必要な調査回答数としては、だいたい2,000件に達すると管理画面に反映されるようになっています。
そして、推定される最低予算額の場合では、ブランドリフト調査の指標あたり4,100件の回答を得ることが出来れば、ブランドリフト調査の測定を検出することができるようになります。
16,800件に達してもブランドリフト調査の測定が出来ない場合には、ブランド効果の測定が出来ないという可能性もあります。
しかし、Googleでは、より高い精度のデータを計測するために、以下の通りの数値が資料として必要だとしています。
| 検出可能な絶対的ブランドリフト | 必要な合計回答数 |
|---|---|
| 4% 以上 | 1,200～1,800件 |
| 3% | 2,800～5,000件 |
| 2% | 5,000～11,000件 |
| 1.5% | 11,000～20,000件 |
| 1% | 20,000～45,000件 |
| 0.5% | 45,000～180,000件 |
| 0.5%未満 | 180,000件以上 |
ブランドリフト調査の指標である絶対的ブランドリフトが0に近づくと、正確な測定をするためにさらに多くの回答が必要になります。
広告を見たユーザーの回答と、見ていない一般のユーザーの回答との差がわずかしかない場合に、より正確に違いを把握するためです。
ブランド効果測定の2つの種類
ブランディングを目的とした広告の効果を測る「ブランド効果測定」には、以下の2種類があります。
- ブランドリフト調査：アンケートによる測定
- サーチリフト測定：Googleでの自然検索による行動データから測定
ブランドリフト調査とサーチリフト測定については、それぞれ測定する方法や使用する項目、使用する目的が異なっています。
ブランドリフト調査が、広告想起率（対象の広告をどれほど想起できるか）やブランド認知度をアンケートをすることによって調査をするのに対して、サーチリフト測定はオーガニック検索のデータをみることによって、検索上昇率を測定します。
また、使用目的も異なるので、それぞれ自社の目的によって、ブランドリフト調査なのかサーチリフト測定なのかということを、うまく両者を使い分けなくてはいけません。
ブランドリフト調査については、前述したとおりですが、ここでサーチリフト測定について、ご紹介していきます。
知っておくことで、今後どこかで生かせるチャンスがありかもしれません。
サーチリフトとは
サーチリフトとは、ブランディング広告によって、対象キーワードの自然検索数がどの程度上昇しているのかということを測定する指標です。
どういうことかというと、広告がどれくらいブランド名や商品名の検索に繋がっているかを測定して、広告に接触したユーザーの検索行動の変化を可視化するのがサーチリフト測定となっています。
また、サーチリフト測定はブランドリフトと違って、アンケートを取るという方法ではなく、オーガニック検索のデータをもとにして測定しています。
「広告に接触することで検索数は増加したのか」「どのようなユーザーの検索数が上昇したのか」といったこと可視化することができ、そのデータを分析することで、今後の広告配信に活かすことが可能となっています。
YouTube広告でのブランドリフト調査とは？ブランドリフト調査の手順を徹底解説！まとめ
今回は、YouTube広告でのブランドリフト調査について説明してきました。
YouTube広告のブランドリフト調査では、広告の配信と同時にYouTubeの動画再生前にアンケートが表示されます。
調査のアンケートは、広告を見たユーザーと広告の表示対象であったけれども広告を見なかったユーザーに対して表示されることになります。
グループの回答の違いによって、広告想起や認知度、比較検討など、広告がブランド指標に与える影響を確認することが出来るというメリットがあると言うことが分かりました。
YouTube広告でのブランドリフト調査を行うことで、ただYoutube広告を配信しているだけでは得られない効果を手に入れることが出来るんです。
しかし、ブランドリフト調査を実施して終わりなのではなく、集計した回答を元に広告内容を修正したり、配信するターゲットを再定義するなど改善していくことも必要となります。
費用がかなりかかりますが、1回アンケートを行うだけでも解決したり改善点を見つけて目標を持つことが出来ます。
そのため、YouTube広告でのブランドリフト調査の機能は、しっかりと使っていくのがいいでしょう！
なぜ、広告未経験の新入社員でも、CPA：947円でROAS：5,479％を出せたのか？ 『メールやLINE登録CPAを下げる厳選フレーズ集100選』はもう受け取りましたか？ ・1人社長から誰もがテレビCMで見たことがあるような企業、国会議員、同業の広告代理店や集客コンサルタントまでサポート この中で得られた知見を元に、広告のサポートをする中で使っている厳選フレーズをまとめました。 実際、これを使って、 ・広告費：￥77,688 という圧倒的な結果をたたき出しています。 メールやLINE登録CPAを下げたいのであれば、下記ボタンをクリックして詳細を確認してください。 |
